オラクルは、日本を含む世界17ヵ国、14,000人以上の従業員とビジネスリーダーを対象とした研究『意思決定のジレンマ（The Decision Dilemma）』の結果を発表した。

　同研究は、オラクルと、ニューヨークタイムズのベストセラー作家Seth Stephens-Davidowitz氏による研究。研究結果によれば、人々はデータを使って意思決定を行うことに圧迫感と能力の不足を感じており、それが生活の質や仕事のパフォーマンスに支障をきたしていることが明らかになったという。

意思決定の回数が倍増、データが増えても手助けにならない

　膨大な量のデータは人々を圧倒し、その結果、信用度が損なわれ、意思決定がより複雑になり、生活の質に悪影響を及ぼしているという。

• 74％の人が、毎日行う意思決定が過去3年間で10倍に増えたと回答し、そうした意思決定を行おうとする際に、78％がかつてないほど多くのデータ・ソースから大量のデータ攻めに遭っていると回答
• 86％が、データ量の増加により私生活や仕事上の意思決定がより複雑になっていると回答。59％が、どのような決断をすべきか分からないという意思決定のジレンマに1日に1回以上直面していると認識
• 35％がどのデータやデータ・ソースを信頼すべきかがわからない、70％がデータに圧倒されて意思決定をあきらめたことがあると回答
• 85％が、このように意思決定ができないということが、自身の生活の質に悪影響を及ぼしていると回答。それに伴い、不安（36％）、機会損失（33％）、不必要な支出（29％）の急増がみられる
• その結果、93％が過去3年間に意思決定の方法を変更。現在、39％が信頼できる情報源にのみ耳を傾け、29％は直感のみを頼りにしている

決断の苦しみが組織を硬直化させる

　ビジネスリーダーは、データの活用を望み、それが組織の成功に不可欠であることを理解しているという。しかし、成功するためのツールがあるとは考えておらず、それが自信とタイムリーな意思決定を行う能力を低下させているとしている。

• ビジネスリーダーの85％が過去1年間、意思決定に対して後悔、罪悪感、疑問などを抱く「意思決定の苦悩」を経験。93％が、より適切な意思決定インテリジェンスを有することが、組織の成功を左右すると考えている
• 97％がデータを活用したいと考えている。意思決定の改善（44％）、リスクの低減（41％）、意思決定の迅速化（39％）、収益の向上（37％）、不測の事態への対応（29％）など、理想的な世界では、データによる支援が求められる
• 現実には、72％が膨大な量のデータとデータに対する信頼の欠如により、一切の意思決定を行うことができなくなったと回答。89％が、データ・ソースの増加により組織の成功が限られていると考えている
• 異なるデータ・ソースを管理することで、すべてのデータを収集するために新たなリソースが必要になり（40％）、戦略的な意思決定が遅くなり（36％）、ミスが発生する機会が増えた（26％）
• ビジネスリーダーは、データとアナリティクスに対する現在のアプローチでは、こうした課題に対処できていないと考えている。77％が、自分たちが得ているダッシュボードやチャートは、意思決定に必ずしも直結していないと回答。72％が、ほとんどの利用可能なデータは、IT専門家やデータ・サイエンティストにとってのみ有用だと考えている
• ビジネスリーダーは、この現状を打破する必要があることを認識している。そして、適切なデータとインサイトは、人事（94％）、財務（94％）、サプライ・チェーン（94％）、カスタマー・エクスペリエンス（93％）における意思決定の改善に役立つと考えている

人々の意思決定と関連性がなければ、データは利用されない

　ビジネスリーダーが極めて重要な決断をしなければならないとき、データの収集と解釈は人々にとって大きなストレスとなっている。

• 70％の人が、膨大なデータの収集とその解釈はとても手に負えないほどの悩みの種だと回答
• これは特にビジネス界で顕著に見られる。ビジネスリーダーの78％は、人間が決断を下してから、それを正当化するためのデータを探すことが多いと答え、従業員の74％は、企業はデータよりも最も給料が高い人間の意見を優先することが多いと考え、24％はビジネスで下されるほとんどの決断が合理的ではないと考えると回答
• あまりの状況の厳しさから、全体回答者の64％、そしてビジネスリーダーの70％が、こうした困難が消え去り、ロボット/AIに意志決定させることを望んでいる
• 私生活や仕事におけるデータへの不満はあるものの、人々はデータがなければ意思決定における正確性（44％）、成功率（27％）、ミスの発生率（39％）の悪化につながることを理解している
• また、テクノロジーを使ってデータ主導の意思決定を行う組織について、より信頼できる（79％）、より成功が見込まれる（79％）、投資したい（76％）、提携したい（77％）、勤めたい（78％）とも考えている

　Seth Stephens- Davidowitz氏は、「人々はデータに溺れています。この調査では、インターネット検索、ニュース・アラート、友人たちからの不要なコメントなど、平均的な1日の中で得る圧倒的な量のインプットが頻繁に、脳が処理できる範囲を上回る情報量に達していることが明らかになりました。人は、複雑で、時には相反するデータを無視して、ただ正しいと感じることを実行したくなる傾向があります。しかし、それは大きな間違いとなることがあります。直感は迷いを生むものであり、関連するデータを適切に理解した上で意思決定を行うことが最適であることは、繰り返し証明されてきました。手元のデータ・ストリームを管理し、企業がシグナルとノイズを区別できる方法を見つけることが、重要な第一歩となります」と述べている。

調査方法

　同調査は、全世界17ヵ国、14,250人の回答者を対象に、2023年1月に実施。各国のサンプルは、社長、CEO、会長、経営幹部、CFO、CTO、ディレクター、シニア・マネージャー、HRマネージャーなどの役職を持つ従業員とビジネスリーダーで構成され、グローバル・インサイト・プラットフォーム「Prodege」で入手した消費者による一致データにより確認されているという。従業員のサンプルは、可能な限り、国の労働者の年齢と性別の属性を反映するように調整されている。

　DKC Analyticsは、モバイルアプリやモバイルWeb、デスクトップWebを通じてグローバルにオンライン調査を配信するPollfish調査配信プラットフォームを利用し、同調査のサンプルを得て、調査および分析を実施。結果への事後層別は適用されていないという。