リクルートとTISの新規事業制度運営者が語る新規事業による企業文化の醸成
-[Vol.364]--------------------------------------------------------
このメールは翔泳社のメディア・イベント・サービスにご登録いただいた方へ
お送りしています。配信の停止は文末をご覧ください。
------------------------------------------------------------------
[0]目次
----------
[1]今週のホットトピック！
[2]イベント情報1
[3]イベント情報2
[4]新着記事紹介
[5]新着ニュース
[6]配信停止の方法
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[1]今週のホットトピック！
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
Biz/Zine（ビズジン）編集部の梶川です。
リクルートで、新規事業提案制度「Ring」のプログラム運営を担う渋谷昭範氏と、
2021年より新規事業提案制度「Be a Mover」を始めたTISの鈴木松雄氏による、
ディスカッションのレポート記事を公開しました。
「カーセンサー」「ゼクシィ」「スタディサプリ」などを生み出した
リクルートの新規事業提案制度「Ring」はどのような制度で、
どのような変遷をたどってきたのでしょうか。
また、大手SIerのTISはなぜ新規事業提案制度をスタートさせ、
どのように運営していこうとしているのでしょうか。
本記事では、以下の3つのテーマで進められた議論をまとめています。
・新規事業提案制度を運営する目的
・新規事業を生み出す企業文化を醸成するための時間軸
・大企業で新規事業を生み出す難しさと可能性
＝【記事】＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
リクルートの「Ring」とTISの「Be a Mover」、
2人の新規事業制度運営者が語る組織と文化
https://bizzine.jp/article/detail/7259?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
また、以下のレポート記事も併せておすすめとなっています。
＝【記事】＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
事業環境の変化をDXで乗り越えるために、日本企業はどこから変えるべきか？
東京ガスと三菱電機が語る
https://bizzine.jp/article/detail/7310?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
3月8日に開催された「Sansan Evolution Week 2022」。
本記事では、東京ガスと三菱電機のDX推進リーダーが登壇したセッションの
全容をお届けします。
2月24日より激化の様相を見せている、ウクライナ侵攻。
国際情勢が急展開を迎える中で、サプライチェーンやエネルギー供給が
次々と不安定化しています。
「事業環境は、ある日突然のように想定外の変化を迎える――」
多くの方が、実感しているのではないでしょうか。
そして、事業環境に影響を及ぼす要素は、
紛争や災害、気候変動だけではありません。
日本中で広がりを見せているデジタル化の潮流もまた、
企業のビジネスモデルに大きな変革を迫る一大イベントなのです。
「DXは、事業環境が急転する不安定な世の中を生き残るための体力をもたらす」
と述べる、東京ガスと三菱電機。
エネルギー業界と電機メーカーは、国内でも特に
ビジネスモデル変革を迫られている業界の1つです。
両社はDXの先にどのような新事業やサービスの構想を見据えているのでしょうか。
★企業の事業開発と経営戦略・組織開発に関する
記事やセミナーなどの最新情報はここからチェック！
・Biz/Zine Twitterページ
https://twitter.com/SE_bizzine
・Biz/Zine Facebookページ
https://www.facebook.com/bizzine
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[2]イベント情報1
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■感謝記念価格で提供！人気講師・柏木吉基に学ぶ、データ分析講座[4/19開催]
https://event.shoeisha.jp/bza/logical-online/?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
本講座では、多くのビジネスパーソンが日々の業務で実際にデータ分析を活用する
ための「考え方」とデータ分析の基礎的な「手法」を併せて提供します。
具体的には、6つのステップで行うデータ分析を基本的なユニットとしています。
1：課題を適切、具体的に定義する
2：仮説アプローチを徹底する
3：課題を特定するデータ分解の軸を見極める
4：データの特徴を多面的に把握する4つの引き出しを武器にする
5：2軸の視点で、データ間の関係性に着目し、ストーリーを作る（相関関係）
6：2データの関係を数値化し具体的な実行計画につなげる（単回帰分析）
講師・柏木吉基氏によるによる実務家のための実践講座です。
【名 称】「データ分析」×「ロジカルシンキング」基礎演習・講座
【日 時】2022年4月19日（火）10:00～16:00
【会 場】オンライン（Zoomにて）
【参加費】49,500円（税込） ※講座テキスト（PDF）代含む
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[3]イベント情報2
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■顧客視点からサービスの全体像を描く、サービスデザインとCJMを学ぶ！
https://event.shoeisha.jp/bza/cjm-online/?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
本講座はサービスデザインの概要を学び、カスタマージャーニーマップ（CJM)の
役割、活用方法、CJMを描いた後に何を行うか等の全体像の把握を目指します。
講座では、サービスデザインの講義、CJMを実際に制作するワークショップ、
グループでの発表と評価を行います。ビジネスで実際に活用する際の基礎を実践的
に体験いただきます。講師はコンセントの赤羽太郎氏、猪瀬景子氏です。
【名 称】[オンライン版]サービスデザインの現場から
～カスタマージャーニーマップの役割とそのつくり方～
【日 時】2022年4月21日（木） 10：00～18：00
【会 場】オンライン（Zoomにて）
【参加費】66,000円（税込）※講座テキスト（PDF）代含む
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[4]新着記事：4本（2022-03-14～2022-03-21）
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◆リクルートの「Ring」とTISの「Be a Mover」、2人の新規事業制度運営者が語る
組織と文化
梶川 元貴（Biz/Zine編集部）［著］
株式会社ビザスクが2月22日に開催した「ビザスク Innovation Day 2022」
より、「イノベーションを生み出す組織と文化」の様子をお届け。リクルートで
新規事業提案制度「Ring」のプログラム運営を担う渋谷昭範氏と、2021年より
新規事業提案制度「Be a Mover」を始めたTISの鈴木松雄氏が、制度運営の目的、
新規事業を通じた企業文化の醸成、大企業で新規事業を生み出す難しさなどに
ついて議論した。モデレーターはビザスクの木下恵里氏が務めた。
https://bizzine.jp/article/detail/7259?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
◆事業環境の変化をDXで乗り越えるために、日本企業はどこから変えるべきか？
東京ガスと三菱電機が語る
名須川 楓太（Biz/Zine編集部）［著］
「事業環境は想定外の変化を突然迎える……」本年2月24日に勃発したウクライ
ナ危機に端を発する、サプライチェーンやエネルギー供給などの不安定化で、より
多くの人が感じたのではないだろうか。紛争・災害・気候変動など、事業環境に影
響を及ぼす要因は無数に存在する。そして、デジタル社会の拡大もまた、企業に
ビジネスモデル変革を迫る大きなイベントである。そんな事業環境の変化にいつで
も柔軟に対応し、乗り越えるための体力をつけるためにも、日本企業はDXや新規
事業・サービス創出を全社的に推進していかなければならない。
「Sansan Evolution Week 2022」において3月8日に行われたセッション「事業環
境の変化をDXで乗り越える」に、東京ガス株式会社 常務執行役員／東京ガスiネッ
ト株式会社 代表取締役 社長執行役員 鴫谷あゆみ氏と、三菱電機株式会社 常務執
行役 Chief Operation DX Officer CIO プロセス・オペレーション改革本部長
三谷英一郎氏が登壇。両社がこれまでの経験から得た学びを基に、社内の
カルチャーを刷新し、ビジネスモデル変革までを見据えるようになったというDX
推進の要諦を語った。モデレーターは、広島県庁 ブランド・コミュニケーション
戦略チーム デジタルマーケティンググループ 鍋島勢理氏が務めた。
https://bizzine.jp/article/detail/7310?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
◆アイデアをビジネスプランに育てる──NTTデータの「ビジネスデザインスプリ
ント」とは？
小木曽 信吾［著］
多くの企業がデジタル技術を活用したイノベーションによる事業モデル変革に取
り組むようになりました。しかし、いざ取り組みを本格化させようとしても、アイ
デアをどのようにビジネスプランへ具体化させていくかが分からない、あるいは世
の中のフレームワークの実践的な活用方法がわからない、といった声も多く聞こえ
てきます。本連載では、NTTデータの数多くの社内実践や顧客共創から生まれた、
ビジネスプランの解像度を高めるドリル「ビジネスデザインスプリント」について
紹介します。本稿ではその成り立ちと背景、概要を解説します。
https://bizzine.jp/article/detail/7308?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
◆資生堂横田CFOと語る「ワールドクラスの経営」──戦略実行の推進役「カタリ
スト」としての役割とは？
横田 貴之［語り手］
『ワールドクラスの経営』（ダイヤモンド社）の主著者である日置圭介氏をナビ
ゲーターに、グローバルをビジネス基盤として活躍する企業「ワールドクラス」の
“経営の型”を、特にコーポレート部門の観点から明らかにしていく本連載。今回
は資生堂の横田貴之CFOを招き、複数の外資系企業を経てファイナンスのキャリア
を積み上げてきた横田氏の目に映る日本企業の課題、資生堂のグローバライゼーシ
ョンのために取り組んでいる財務経理部門の強化策について伺った。
https://bizzine.jp/article/detail/7174?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[5] 新着ニュース:20本
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
・丸井グループ、FABRIC TOKYOおよびヘラルボニーとの共創プラットフォームづく
りに着手（03/17）
https://bizzine.jp/article/detail/7359?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・ANA Xとサイバーエージェントが業務提携 非航空事業分野強化へデジタル広告
配信事業の確立を目指す（03/17）
https://bizzine.jp/article/detail/7356?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・NEC、量子アニーリングマシンの実現に向けた動作の実証に成功（03/17）
https://bizzine.jp/article/detail/7357?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・みずほFG、インパクト測定・マネジメント体制の強化と金融サービスでの実装推
進へSIMI、SVJと連携（03/17）
https://bizzine.jp/article/detail/7358?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・PKSHA Technology、全国の地銀のFAQデータを集約・共通化するプラットフォー
ムを提供（03/17）
https://bizzine.jp/article/detail/7355?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・Figma、アジア初の拠点となる日本法人設立 カントリーマネージャーに川延浩彰
氏、日本語版の計画発表（03/16）
https://bizzine.jp/article/detail/7354?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・インクルージョン・ジャパン、社会インパクト投資プラットフォーム構築のイン
パクトサークルへ出資（03/16）
https://bizzine.jp/article/detail/7353?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・セブン銀行、事業領域拡大とサービス創出加速に向けたシステム基盤の刷新を完
了（03/15）
https://bizzine.jp/article/detail/7352?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・豊田通商、ゼロボードのGHG排出量可視化サービスを提供開始 中小企業のカー
ボンニュートラル着手にも（03/15）
https://bizzine.jp/article/detail/7351?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・AI inside、予測AI開発・提供のaiforce solutions の全株式を取得し子会社化
（03/15）
https://bizzine.jp/article/detail/7348?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・リクルート、人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査（2021）
の解説を発表（第3弾）（03/15）
https://bizzine.jp/article/detail/7347?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・丸紅と日本製紙、インドネシア植林事業で戦略的パートナーシップ契約を締結
（03/15）
https://bizzine.jp/article/detail/7345?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・三菱造船がMarindows社へ出資 電化・自律船の普及拡大を目指す（03/15）
https://bizzine.jp/article/detail/7346?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・DNPと京都市、バーチャル空間に「京都館PLUS X」を開設（03/15）
https://bizzine.jp/article/detail/7344?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・三菱商事ら3社、電気自動車のスマート充電実証事業を開始（03/15）
https://bizzine.jp/article/detail/7342?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・旭化成、スマートフードチェーン構築を目指し密閉ボックスを活用した青果輸送
を開始（03/15）
https://bizzine.jp/article/detail/7343?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・博報堂、「ESGトランスフォーメーション」サービスを開始 ステークホルダー
向けPRまでを支援（03/14）
https://bizzine.jp/article/detail/7341?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・鹿島建設、オープンデータを活用した公共施設アセットマネジメント支援システ
ムを開発（03/14）
https://bizzine.jp/article/detail/7338?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・コクヨ、行政DXや自治体の働き方改革を推進する独自のコンセプトをまとめたコ
ンセプトブックを発刊（03/14）
https://bizzine.jp/article/detail/7339?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・MRI、大丸有エリアのSDGsアクション促進実証結果を発表 ポイントアプリによ
る行動変容効果を確認（03/14）
https://bizzine.jp/article/detail/7340?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[6] 配信停止の方法
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
メールマガジンの配信停止はこちらからお手続きください。
https://shoeisha.jp/ml/cancel/bz?token=eQYVE42L5145ccea546284e4e911163a226613dd&utm_source=21853&utm_medium=email
配信先の変更はこちらから（ログインが必要です）。
https://shoeisha.jp/users/account
・ニュースの内容は予告なしに変更される場合があります。
・記事中の会社名、製品名は、弊社および各社の登録商標、商標です。
・お問い合わせについては、
https://shoeisha.jp/help/contact/bz/
へご連絡ください。
────────────────────
発行:株式会社翔泳社 Biz/Zine 編集部
(c)2014 SHOEISHA. All rights reserved.
このメールは翔泳社のメディア・イベント・サービスにご登録いただいた方へ
お送りしています。配信の停止は文末をご覧ください。
------------------------------------------------------------------
[0]目次
----------
[1]今週のホットトピック！
[2]イベント情報1
[3]イベント情報2
[4]新着記事紹介
[5]新着ニュース
[6]配信停止の方法
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[1]今週のホットトピック！
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
Biz/Zine（ビズジン）編集部の梶川です。
リクルートで、新規事業提案制度「Ring」のプログラム運営を担う渋谷昭範氏と、
2021年より新規事業提案制度「Be a Mover」を始めたTISの鈴木松雄氏による、
ディスカッションのレポート記事を公開しました。
「カーセンサー」「ゼクシィ」「スタディサプリ」などを生み出した
リクルートの新規事業提案制度「Ring」はどのような制度で、
どのような変遷をたどってきたのでしょうか。
また、大手SIerのTISはなぜ新規事業提案制度をスタートさせ、
どのように運営していこうとしているのでしょうか。
本記事では、以下の3つのテーマで進められた議論をまとめています。
・新規事業提案制度を運営する目的
・新規事業を生み出す企業文化を醸成するための時間軸
・大企業で新規事業を生み出す難しさと可能性
＝【記事】＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
リクルートの「Ring」とTISの「Be a Mover」、
2人の新規事業制度運営者が語る組織と文化
https://bizzine.jp/article/detail/7259?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
また、以下のレポート記事も併せておすすめとなっています。
＝【記事】＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
事業環境の変化をDXで乗り越えるために、日本企業はどこから変えるべきか？
東京ガスと三菱電機が語る
https://bizzine.jp/article/detail/7310?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
3月8日に開催された「Sansan Evolution Week 2022」。
本記事では、東京ガスと三菱電機のDX推進リーダーが登壇したセッションの
全容をお届けします。
2月24日より激化の様相を見せている、ウクライナ侵攻。
国際情勢が急展開を迎える中で、サプライチェーンやエネルギー供給が
次々と不安定化しています。
「事業環境は、ある日突然のように想定外の変化を迎える――」
多くの方が、実感しているのではないでしょうか。
そして、事業環境に影響を及ぼす要素は、
紛争や災害、気候変動だけではありません。
日本中で広がりを見せているデジタル化の潮流もまた、
企業のビジネスモデルに大きな変革を迫る一大イベントなのです。
「DXは、事業環境が急転する不安定な世の中を生き残るための体力をもたらす」
と述べる、東京ガスと三菱電機。
エネルギー業界と電機メーカーは、国内でも特に
ビジネスモデル変革を迫られている業界の1つです。
両社はDXの先にどのような新事業やサービスの構想を見据えているのでしょうか。
★企業の事業開発と経営戦略・組織開発に関する
記事やセミナーなどの最新情報はここからチェック！
・Biz/Zine Twitterページ
https://twitter.com/SE_bizzine
・Biz/Zine Facebookページ
https://www.facebook.com/bizzine
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[2]イベント情報1
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■感謝記念価格で提供！人気講師・柏木吉基に学ぶ、データ分析講座[4/19開催]
https://event.shoeisha.jp/bza/logical-online/?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
本講座では、多くのビジネスパーソンが日々の業務で実際にデータ分析を活用する
ための「考え方」とデータ分析の基礎的な「手法」を併せて提供します。
具体的には、6つのステップで行うデータ分析を基本的なユニットとしています。
1：課題を適切、具体的に定義する
2：仮説アプローチを徹底する
3：課題を特定するデータ分解の軸を見極める
4：データの特徴を多面的に把握する4つの引き出しを武器にする
5：2軸の視点で、データ間の関係性に着目し、ストーリーを作る（相関関係）
6：2データの関係を数値化し具体的な実行計画につなげる（単回帰分析）
講師・柏木吉基氏によるによる実務家のための実践講座です。
【名 称】「データ分析」×「ロジカルシンキング」基礎演習・講座
【日 時】2022年4月19日（火）10:00～16:00
【会 場】オンライン（Zoomにて）
【参加費】49,500円（税込） ※講座テキスト（PDF）代含む
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[3]イベント情報2
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■顧客視点からサービスの全体像を描く、サービスデザインとCJMを学ぶ！
https://event.shoeisha.jp/bza/cjm-online/?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
本講座はサービスデザインの概要を学び、カスタマージャーニーマップ（CJM)の
役割、活用方法、CJMを描いた後に何を行うか等の全体像の把握を目指します。
講座では、サービスデザインの講義、CJMを実際に制作するワークショップ、
グループでの発表と評価を行います。ビジネスで実際に活用する際の基礎を実践的
に体験いただきます。講師はコンセントの赤羽太郎氏、猪瀬景子氏です。
【名 称】[オンライン版]サービスデザインの現場から
～カスタマージャーニーマップの役割とそのつくり方～
【日 時】2022年4月21日（木） 10：00～18：00
【会 場】オンライン（Zoomにて）
【参加費】66,000円（税込）※講座テキスト（PDF）代含む
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[4]新着記事：4本（2022-03-14～2022-03-21）
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◆リクルートの「Ring」とTISの「Be a Mover」、2人の新規事業制度運営者が語る
組織と文化
梶川 元貴（Biz/Zine編集部）［著］
株式会社ビザスクが2月22日に開催した「ビザスク Innovation Day 2022」
より、「イノベーションを生み出す組織と文化」の様子をお届け。リクルートで
新規事業提案制度「Ring」のプログラム運営を担う渋谷昭範氏と、2021年より
新規事業提案制度「Be a Mover」を始めたTISの鈴木松雄氏が、制度運営の目的、
新規事業を通じた企業文化の醸成、大企業で新規事業を生み出す難しさなどに
ついて議論した。モデレーターはビザスクの木下恵里氏が務めた。
https://bizzine.jp/article/detail/7259?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
◆事業環境の変化をDXで乗り越えるために、日本企業はどこから変えるべきか？
東京ガスと三菱電機が語る
名須川 楓太（Biz/Zine編集部）［著］
「事業環境は想定外の変化を突然迎える……」本年2月24日に勃発したウクライ
ナ危機に端を発する、サプライチェーンやエネルギー供給などの不安定化で、より
多くの人が感じたのではないだろうか。紛争・災害・気候変動など、事業環境に影
響を及ぼす要因は無数に存在する。そして、デジタル社会の拡大もまた、企業に
ビジネスモデル変革を迫る大きなイベントである。そんな事業環境の変化にいつで
も柔軟に対応し、乗り越えるための体力をつけるためにも、日本企業はDXや新規
事業・サービス創出を全社的に推進していかなければならない。
「Sansan Evolution Week 2022」において3月8日に行われたセッション「事業環
境の変化をDXで乗り越える」に、東京ガス株式会社 常務執行役員／東京ガスiネッ
ト株式会社 代表取締役 社長執行役員 鴫谷あゆみ氏と、三菱電機株式会社 常務執
行役 Chief Operation DX Officer CIO プロセス・オペレーション改革本部長
三谷英一郎氏が登壇。両社がこれまでの経験から得た学びを基に、社内の
カルチャーを刷新し、ビジネスモデル変革までを見据えるようになったというDX
推進の要諦を語った。モデレーターは、広島県庁 ブランド・コミュニケーション
戦略チーム デジタルマーケティンググループ 鍋島勢理氏が務めた。
https://bizzine.jp/article/detail/7310?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
◆アイデアをビジネスプランに育てる──NTTデータの「ビジネスデザインスプリ
ント」とは？
小木曽 信吾［著］
多くの企業がデジタル技術を活用したイノベーションによる事業モデル変革に取
り組むようになりました。しかし、いざ取り組みを本格化させようとしても、アイ
デアをどのようにビジネスプランへ具体化させていくかが分からない、あるいは世
の中のフレームワークの実践的な活用方法がわからない、といった声も多く聞こえ
てきます。本連載では、NTTデータの数多くの社内実践や顧客共創から生まれた、
ビジネスプランの解像度を高めるドリル「ビジネスデザインスプリント」について
紹介します。本稿ではその成り立ちと背景、概要を解説します。
https://bizzine.jp/article/detail/7308?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
◆資生堂横田CFOと語る「ワールドクラスの経営」──戦略実行の推進役「カタリ
スト」としての役割とは？
横田 貴之［語り手］
『ワールドクラスの経営』（ダイヤモンド社）の主著者である日置圭介氏をナビ
ゲーターに、グローバルをビジネス基盤として活躍する企業「ワールドクラス」の
“経営の型”を、特にコーポレート部門の観点から明らかにしていく本連載。今回
は資生堂の横田貴之CFOを招き、複数の外資系企業を経てファイナンスのキャリア
を積み上げてきた横田氏の目に映る日本企業の課題、資生堂のグローバライゼーシ
ョンのために取り組んでいる財務経理部門の強化策について伺った。
https://bizzine.jp/article/detail/7174?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[5] 新着ニュース:20本
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
・丸井グループ、FABRIC TOKYOおよびヘラルボニーとの共創プラットフォームづく
りに着手（03/17）
https://bizzine.jp/article/detail/7359?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・ANA Xとサイバーエージェントが業務提携 非航空事業分野強化へデジタル広告
配信事業の確立を目指す（03/17）
https://bizzine.jp/article/detail/7356?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・NEC、量子アニーリングマシンの実現に向けた動作の実証に成功（03/17）
https://bizzine.jp/article/detail/7357?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・みずほFG、インパクト測定・マネジメント体制の強化と金融サービスでの実装推
進へSIMI、SVJと連携（03/17）
https://bizzine.jp/article/detail/7358?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・PKSHA Technology、全国の地銀のFAQデータを集約・共通化するプラットフォー
ムを提供（03/17）
https://bizzine.jp/article/detail/7355?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・Figma、アジア初の拠点となる日本法人設立 カントリーマネージャーに川延浩彰
氏、日本語版の計画発表（03/16）
https://bizzine.jp/article/detail/7354?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・インクルージョン・ジャパン、社会インパクト投資プラットフォーム構築のイン
パクトサークルへ出資（03/16）
https://bizzine.jp/article/detail/7353?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・セブン銀行、事業領域拡大とサービス創出加速に向けたシステム基盤の刷新を完
了（03/15）
https://bizzine.jp/article/detail/7352?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・豊田通商、ゼロボードのGHG排出量可視化サービスを提供開始 中小企業のカー
ボンニュートラル着手にも（03/15）
https://bizzine.jp/article/detail/7351?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・AI inside、予測AI開発・提供のaiforce solutions の全株式を取得し子会社化
（03/15）
https://bizzine.jp/article/detail/7348?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・リクルート、人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査（2021）
の解説を発表（第3弾）（03/15）
https://bizzine.jp/article/detail/7347?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・丸紅と日本製紙、インドネシア植林事業で戦略的パートナーシップ契約を締結
（03/15）
https://bizzine.jp/article/detail/7345?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・三菱造船がMarindows社へ出資 電化・自律船の普及拡大を目指す（03/15）
https://bizzine.jp/article/detail/7346?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・DNPと京都市、バーチャル空間に「京都館PLUS X」を開設（03/15）
https://bizzine.jp/article/detail/7344?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・三菱商事ら3社、電気自動車のスマート充電実証事業を開始（03/15）
https://bizzine.jp/article/detail/7342?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・旭化成、スマートフードチェーン構築を目指し密閉ボックスを活用した青果輸送
を開始（03/15）
https://bizzine.jp/article/detail/7343?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・博報堂、「ESGトランスフォーメーション」サービスを開始 ステークホルダー
向けPRまでを支援（03/14）
https://bizzine.jp/article/detail/7341?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・鹿島建設、オープンデータを活用した公共施設アセットマネジメント支援システ
ムを開発（03/14）
https://bizzine.jp/article/detail/7338?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・コクヨ、行政DXや自治体の働き方改革を推進する独自のコンセプトをまとめたコ
ンセプトブックを発刊（03/14）
https://bizzine.jp/article/detail/7339?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
・MRI、大丸有エリアのSDGsアクション促進実証結果を発表 ポイントアプリによ
る行動変容効果を確認（03/14）
https://bizzine.jp/article/detail/7340?utm_source=bizzine_regular_20220321&utm_medium=email
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[6] 配信停止の方法
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
メールマガジンの配信停止はこちらからお手続きください。
https://shoeisha.jp/ml/cancel/bz?token=eQYVE42L5145ccea546284e4e911163a226613dd&utm_source=21853&utm_medium=email
配信先の変更はこちらから（ログインが必要です）。
https://shoeisha.jp/users/account
・ニュースの内容は予告なしに変更される場合があります。
・記事中の会社名、製品名は、弊社および各社の登録商標、商標です。
・お問い合わせについては、
https://shoeisha.jp/help/contact/bz/
へご連絡ください。
────────────────────
発行:株式会社翔泳社 Biz/Zine 編集部
(c)2014 SHOEISHA. All rights reserved.