両社は本技術により、日本郵船が蓄積してきた積み付けに関するプランナーのノウハウをアルゴリズム化。これまで専門のプランナーが、1隻あたり最大約6時間をかけて作成していた積み付け計画作成業務を、2.5時間に短縮したという。これにより、年間4,000時間の労働時間削減のほか、急な計画変更への迅速な対応や、経験値や技量によるプランナーごとの積み付け計画の品質バラつき防止などを実現するとしている。

　両社は今後、トライアル運用の中でさらなる処理の高速化や、出力結果の精度向上を図るなどシステムのレベルアップを進め、2022年4月に本格運用の開始を目指すという。また、荷役効率や本船の運航効率の向上を実現し、ソフトウェアイノベーションの側面から自動車輸送事業における温室効果ガス排出の最小化を目指すとしている。