電通は、顧客企業のビジネス成長のために重要な「企業文化の変革」を、独自のツールやフレームワークを活用して支援していくプログラム「Culture For Growth」を開発、提供開始したことを発表した。

　企業が既存事業の変革や新規事業の創出に取り組む中で、「従業員を巻き込めていない」「新しい施策や事業が育っていかない」といった「文化についての課題」に対し、電通は、独自調査をベースにした診断ツールやフレームワークを活用して「成長のための企業文化創出」を支援する同プログラムを開発した。

　独自調査の結果から、各企業の「カルチャー診断」「人財診断」「イノベーション成熟度診断」などを可能にするツールや、企業文化の課題を抽出するフレームワーク「変革のための企業文化マップ」などを開発。これらを活用しながら、顧客企業とのディスカッションやヒアリングなどを通して、方針やアクションプランを策定し、実施までサポートするという。

　Culture For Growthのプログラムでは、企業文化を形成する複合的な要因として、企業の「パーパス」や従業員の「意識」「行動」などの、7つを特定。また、それぞれの要因が複合的に生み出す「サブ要因」を抽出する。

　これにより、「企業文化とは、歴史に育まれた従業員の意識である」など、単一的・受動的に捉えられがちだった「文化」というテーマを複合的に理解し、従業員意識やビジョン、人事制度の変革などを通して、能動的に解決できるプログラムになっているという。

　さらに、この要因分析では、課題の構造化に加えて、企業文化の課題を定量的に測定し数値化・可視化することも可能だとしている。

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