それによると、全国の20～59歳の個人100,000名（有効回答者数89,366名）を対象に実施したスクリーニング調査の結果、LGBTに該当する人は約5.9％（レズビアン：1.70％、ゲイ：1.94％、バイセクシャル：1.74％、トランスジェンダー：0.47％）、またLGBTにあてはまらないAセクシャル（性的指向を持たない）など、その他のセクシャルマイノリティに該当する人は約2.1％となった。
今回は、ストレート層、およびLGBT層に対し、生活意識・消費意識などを幅広く調査している。LGBT総合研究所では、この定量調査と、当事者へのデプスインタビュー調査などをベースに、市場分析やソリューション企画の立案を行うという。また、博報堂DYグループ各社等と連携しながら、企業・自治体のLGBTに対するCSR活動からマーケティング活動までのサポートを一貫して実施するとしている。
この調査では、LGBT層の消費にも着目しており、海外・国内旅行、ペット関連商品やサービス、芸術鑑賞などの項目で、ストレート層に比べて非常に高い消費支出傾向が見られたという。顧客としてのLGBTをはじめとするセクシャルマイノリティを意識した、企業・自治体の対応などが求められていくことも想定されるとしている。
