“オフィス”に求められる新たな価値
最後に、パネリストたちは視聴者からの質問に答えていった。
Q．「自分で何かを選択することが苦手」と言われがちな日本のビジネスパーソンの意識を変えるにはどうしたらよいか？
武井氏：経営層の打ち出し方次第だと思います。たとえば台風に見舞われた際の対応がそれに当たります。「出社しないとやる気がないと思われる」というような意識を持っている社員に対して、経営層がきちんと「出社は不要」「リモートに切り換え、さらなる成果重視型にシフトしよう」と打ち出すことで、社員のマインドを変えられるはずです。
Q．本社を東京に置く必要があるかないか？
榊原氏：当社のようなコンサルファームにおいても利便性の問題から、企業が密集する都市圏に近い方がよいとした価値観がありました。しかしGAFAと呼ばれるビッグテックがそうであるように、これからは日本のビジネス全般でも再定義が行われます。今よりももっと“分散化”の方向に進むのでは、と個人的には思っています。
トークセッションの最後にモデレーターを務めたWeWork Japan チーフストラテジーオフィサーの髙橋 正巳氏が、次のように総括した。
「今、働き方が大きく変わり、多くの企業がこれからのオフィスの在り方を再検討する中で、間違いなくフレキシブルオフィスの活用が主流になろうとしています。私も、まさに今、多様な働き方の選択肢としての、また、コミュニケーションや文化の醸成の場としての、 WeWork の新たな価値や役割を感じています」
今回WeWorkが開催した全4回のオンラインフォーラムでは、働き方が大きく変わる中で、マネジメントや採用、オフィスの在り方がどのように変わっていくか、そしてどのように変わっていくべきなのかを様々なプロフェッショナルと共に紹介してきた。4回を通して共通していたのは、働き方の変化によって、それぞれの在り方に根本的な変化が求められているということ。withコロナ／afterコロナとなる今後求められているのは、働き方の変化に合わせて企業、経営、仕事の在り方の本を見直し、明確なロールモデルがない中で、各企業が主体的に「これからの時代における企業経営の在り方」を作っていくことだといえるのではないか。