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デジタル技術の活用による行動変容

「デジタル×行動変容」をビジネスに活かすために必要な“経営戦略”と“組織作り”とは?

第5回

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行動科学チームの人材に求められる資質

 日本で行動科学という分野が根付くのは、まだこれからといってよいでしょう。企業のマーケティング部門や経営企画部に心理学や経済学の学位を持っている人はいるでしょうし、優れたマーケティング戦略を展開する日本企業は多数あります。しかし、人の行動に関わる科学的な知見や分析手法を用い、ユーザ体験を一気通貫で考える機能を備えている組織は多くありません。もしあなたの会社が今行動科学チームを立ち上げれば、他社より一足早く行動変容の理論やテクニックを応用する会社として成長できるかもしれません。

 前述のグローバル調査によると、行動科学チームの人材の半数以上は「行動科学の学位を持っている」と回答しています。しかし、そもそも日本では、行動科学を総合的に学べる場がほとんどありません。大学に社会学部、経済学部、心理学部などはあっても、それらを統合した行動科学を学べるプログラムや学位はあまり聞いたことがないのではないでしょうか。学位がなくても知見や技術は身に着けられますが、行動科学がカバーする学問範囲が広いだけに、体系的に学ぶ環境があるかどうかは大きな差といえるでしょう。各分野で一流とされる研究者も多くいますが、古典的な分野の垣根を越えて「人を動かす」方法を学ぶ環境が整備されまるまでには、しばらく時間がかかりそうです。

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この記事の著者

藤井 篤之(フジイ シゲユキ)

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

一宮 恵(イチミヤ メグミ)

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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