インディードリクルートパートナーズ（以下、IRP）は、日本の就業観の変化について調べたIRP・Indeed「グローバル就業意識調査2025」のデータ分析結果を公開した。

　同調査を基に、日本においてフルタイムで働く人の「人生における仕事の重要度」に着目して分析した結果、5年前と比べて「上がっている・計（「とても上がっている」＋「上がっている」）」は20.2％で、アメリカや中国といった海外主要国と比べ低い数値となった。

　IRP リサーチセンター研究員の笠井彰吾氏によると、日本の「上がっている・計」の割合の低さには、ワークライフバランスを重視する傾向や、自分の働きぶりが賃金増加につながる期待を持ちにくいことが影響している可能性が考えられるという。

　人手不足や物価上昇の影響で全体的には賃上げの傾向が見られるが、より意欲的に仕事に取り組んでもらうためには、個人の働きぶりに見合った賃金を支払い、その成果や貢献に対して適正な評価やフィードバックを行うことが重要だとのことだ。

　同調査では、仕事の重要度が「上がっている」人ほど適正な評価やフィードバックを受けていると感じ、自己効力感を持って働いている傾向が見られた。また、社員への成長機会の提供に対する満足感と会社の将来の成長に対する期待感も高いことから、自己効力感を高めるコミュニケーションと成長機会の提供が働く人の意欲を引き出し、企業の成長につながるとしている。

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