2025年11月10日、EYは「EY 2025 Work Reimagined Survey（EY働き方再考に関するグローバル意識調査2025）」の結果を発表した。本調査は、世界29の国・地域の1万5,000名の従業員と、1,500名のビジネスリーダーを対象に実施されている。

　調査結果からは、職場でのAI活用の状況について、新たな課題が浮き彫りになった。従業員の88％が日常業務でAIを活用しているが、主な用途は検索や文書要約などの基本的な作業にとどまり、業務プロセスそのものを変革するレベルでのAI活用をしている従業員はわずか5％に過ぎない。EYは、人材側の準備が不十分なままAI導入を進めると、AIによる生産性向上効果が最大40％失われる可能性があると指摘している。

　また、AI活用に対する従業員の不安も根強い。調査対象従業員の37％は「AIに頼りすぎることで自身のスキルや専門性が低下する」との懸念を抱いている。さらに、64％が業務量の増加を感じているものの、AI活用が業務負荷の軽減や働き方の抜本的な変革には十分に貢献できていない現状が浮き彫りになった。

　AIの活用による生産性向上を最大限引き出すには、従業員への研修や継続的な学習環境の整備が不可欠だが、こうした研修を十分に受けている従業員は全体の12％にとどまる。一方で、企業が管理しない「シャドーAI」を職場利用するケースも増えている。世界の従業員の23～58％が自前で選んだAIツールを持ち込んでいる実態だ。

　本調査では「柔軟な組織文化・学習機会・報酬の仕組みなど人材基盤が脆弱な状態でAIのみを導入しても、その潜在的価値は損なわれる」と指摘されている。人材とテクノロジーを効果的に統合し「人材優位性」を確立できている組織は全体の28％にとどまる状況だ。

　EYによれば、AI研修に年間81時間以上参加した従業員は、週平均14時間分の生産性向上を報告したが、こうした高度スキル人材ほど離職リスクも高まる。AI導入と継続的な学習を両立できる組織文化の醸成、そしてキャリア機会や報酬面での魅力向上が今後の課題となる。

　グローバル全体での人材健全性（従業員の自社推奨度合い）は前年比10ポイント増の65と改善傾向にあるが、日本においてはAI活用の深度や効果実感が依然として低い水準にとどまる。また、AI依存によるスキル低下懸念や、学習機会の不足などが課題となっている。

　AIと人材戦略を統合し、「拡張された労働力」として新しい働き方・価値創出モデルを描くことが、日本企業にとっても今後不可欠になる。

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