商船三井は2026年4月1日、グループ経営計画「BLUE ACTION 2035」のフェーズ2（Phase 2）を始動したと発表した。同計画の新たなステージにおいては、これまでの「変革と拡大」から「成果実現」へのシフトを重視し、事業ポートフォリオの質的強化を通じて継続的な成長と「稼ぐ力」の向上を目指す。
「BLUE ACTION 2035」は、長期的な成長戦略とサステナビリティ対応を一体化させたグループ経営計画である。Phase 2では、サステナビリティ課題（マテリアリティ）とガバナンスを基盤とし、経済価値と社会価値の一体的な創出を掲げている。この変革をグループ全体で推進し、企業価値をさらに高めていく意向だ。
具体的には、事業ポートフォリオの質的強化により、安定した収益基盤を築く方針。また、バランスの取れた資本配分や経営基盤の強化にも注力する。経営計画の推進は、グループの企業理念およびMOL CHARTS（価値観・行動規範）に沿って行われ、グループビジョンの実現を伴走するものと位置付けている。
あわせて、Phase 2では3つの重点テーマを設定し、フェーズ1で積み上げた投資や競争優位性を活かしつつ、新たな事業計画を推進する。加えて、コアKPI（重要業績評価指標）の目標水準を当初計画から上方修正した。これにより、さらなる成果の実現を図る。
サステナビリティへの取り組みについては、見直しを実施し、経済・社会価値創出の貢献度が高いものに絞り込んだ。各課題に合わせて、環境、安全、ヒューマンキャピタル、DXの4つのテーマ別ビジョンを更新している。今後は、それぞれのビジョンで設定したKPIやアクションプランを指標にサステナビリティ課題の取り組みを加速させる。これにより、経営基盤の一層の強化を目指す。
同計画の詳細および推進体制は、商船三井の公式サイトにて公開されている。グループ全体が一体となって着実にアクションプランを遂行し、経済価値・社会価値の両立を通じた企業価値向上に努める方針だ。
