マーサージャパンは2026年5月22日、世界16地域・16業界の経営幹部、HRリーダー、投資家、従業員の計約1万2,000人を対象に実施した「グローバル人材動向調査 2026」の結果と日本版レポートを発表した。

　調査によると、AIの急速な普及と従業員の活力低下が同時に進行する中で、経営幹部・投資家・人事（HR）の間に深刻な認識のズレが生じている実態が明らかになったという。

従業員の「活力」は2018年以降で過去最低に

　健康、財務状況、キャリアの3つの観点から従業員が充実している状態を示す指標「Thriving（個のウェルビーイングによる活躍実感）」と回答した従業員の割合は44％にとどまり、同指標を導入した2018年以降で過去最低を記録した（2024年の66％から22ポイント低下）。

　日本国内においても「Thriving」と回答した割合は49％、「Not Thriving（活躍実感がない）」が18％となっており、グローバル同様に深刻な結果が出ている。同社は、賃上げだけでは解決しない構造的な課題として、ワークデザインそのものの見直しが急務であると指摘している。

4割がAIによる雇用喪失に不安、一方で「スキルアップのためなら給与減も受容」が6割超

　従業員の「AIによる雇用喪失」への不安は、2024年の28％から2026年には40％へと大幅に上昇した。さらに、自身のスキルが今後も通用するかを懸念する従業員は2024年の17％から47％へと急増している。

　このような背景から、従業員の63％（日本は65％）が「AIやデジタルスキルの習得機会を得られるのであれば、給与の10％増を犠牲にしてもよい」と回答した。働き方が根本的に変わる中で、職場における新たな通貨が「職種」ではなく「スキル」となりつつある現状が浮き彫りとなっている。

経営幹部と人事のあいだに深刻な認識ギャップ

　経営幹部は生産性の向上やAI投資へのリターンを期待する一方で、人事機能に対しては不満を抱いている傾向が見られた。自社の人事機能が「戦略的に経営や意思決定に組み込まれている」と評価する経営幹部はグローバル平均でわずか8％にとどまり（日本は20％）、経営と人事の認識ギャップが深刻化している。

2026年の人材課題トップは「デジタルスキル人材の確保困難」

　HRリーダーが予測する2026年の人材課題のトップ5は以下の通り。

1. 重要なデジタルスキルを持つ人材の確保が困難（59％）
2. 人件費の上昇（52％）
3. 燃え尽きや長期の病欠による人材流出（44％）
4. エンゲージメント低下による生産性への悪影響（43％）
5. 生産性の低下（43％）

　特に2024年との比較において、「燃え尽き関連」（16％→44％）や「エンゲージメント低下」（14％→43％）への懸念が急増している。一方で、最も回答率が低かった課題は「新たなテクノロジーの導入の遅れ」（23％）であり、変革の鍵はテクノロジーそのものではなく「人材」にあることが示されている。

　マーサージャパンの取締役 組織・人事変革部門代表である山内博雄氏は、今回の結果を受けて「組織にとっても個人にとっても、今こそ変化を機会と捉え、仕事のあり方やスキルをアップデートし、AIが常在する新しい現実に対応していくことが求められています」とコメントしている。

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