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連続的に事業を生み出す組織作り

米国老舗企業に学ぶ新規事業を継続的に創出する仕組み──イノベーションを生み出す3つの先進事例

第2回

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 前回は、多くの日本企業が取り組む新規事業創出において発生しがちな課題と対策、事業を連続的に生む組織に必要なプロセス「Define・Ideate・Prototype・Test・Growth」とそのマネジメントモデルについて解説しました。今回は、プロセスの前半であるDefineからPrototypeフェーズにおいて、先進企業の事業開発組織がどのような取り組みを行っているのか、また、それらの事例から日本企業が学びうるポイントについてご紹介します。

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テーマ設定、アイディア創出、プロトタイピングにおける課題と、それに対する取り組みとは?

 前回、デザイン思考やSPRINT、グロースピラミッド、リーンスタートアップには、「課題を定義し、解決策のアイディアを創出し、プロトタイプを作り、顧客検証を行い、ニーズがある場合成長のフェーズに移行する」という共通プロセスがあることを紹介しました。それらを「Define・Ideate、Prototype・Test・Growth」プロセスとして定義しましたが、今回からは各プロセスを効果的に進めるためにどのようなことができるのか、先進企業の事例に基づいて考察します。

 Define・Ideate・Prototypeの段階では、「事業テーマやスコープが曖昧」「社内人材のみでは事業創出経験に乏しく、インパクトのあるアイディアが生み出せない」「ビジネスモデル起点で検討してしまい、ユーザーニーズが置き去りになる」などの課題が頻繁に発生します。これらの課題に対して、先進企業は具体的にどのような取り組みをしているのでしょうか。今回は、シスコシステムズ、AT&T、メットライフの事業開発組織の事例を紹介し、そこから学べるポイントについて考察していきます。

 急成長スタートアップや、GAFAに代表されるようなテックジャイアントよりも、比較的歴史ある上記企業の方が、取り巻く環境が日本の大企業に近く、多くの学びがあるのではないでしょうか。

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パートナー企業を巻き込んだ共創型事業創出──シスコシステムズの「CHILL」

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この記事の著者

阿部 傑(アベ タカシ)

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