STANDARDによる再現性のある仕組みの構築支援

　「投資判断の壁」と「技術開発の壁」を超えるフェーズからは、DX戦略策定、DX組織設計、DX人材開発を同時に考え、再現性のある仕組み構築を同時の行う必要がある。そうでなければ、プロジェクトが一過性のもので終わってしまうからだ。吉原氏は、DX人材育成プランニングにフォーカスを当てて説明した。前述の通り、この点に課題を抱えている企業は多い。

　吉原氏はステップ1のDX人材育成プランニングは、さらに5つの段階を経て進めていくべきだと話す。その1つ目の段階でやるべきことは目標人材像の定義だ。類似業界のトレンドを踏まえて、どのような人材が必要なのかを各社で定義する。また、スキルを身につけるだけでは、実際に行動を起こせるDX人材を育成することはできない。新しく得たデジタルスキルに抵抗感を抱く人もいる。こういったスキル、マインド両面からの現状の見える化が重要になってくる。

　2つ目の段階では、経済産業省所管の独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が定義したデジタルスキル標準^[1]に準拠しつつ、各社のDX推進の状況を考える。組織としてどのような職種が必要かを整理したり、プロジェクトのフェーズごとに求めるスキルを整理したりしていく。

　スキルを細かく区分できれば、学ぶ必要がある内容もわかる。そこで3つ目の段階で各職種において必要なスキルは30〜50ほど定義できるので、それに応じたカリキュラムを作っていく。各社が既に採用しているeラーニングのコンテンツや教育カリキュラムの抜け漏れを確認し、足りないものはSTANDARDが新規作成して支援する。これを踏まえて4つ目の段階で目標人材創出のKPIを設定して育成ロードマップを作り、そして最後に各人材の育成状況を確認する。STANDARDでは、DXプロジェクトの3つの壁を乗り越える支援と同時にこれらの支援をOJT型で行っている。それによって、人材育成と組織変革が徐々に進むようにしているのだ。

「DXに関しては、一過性ではなく持続的な取り組みにしていく必要があります。本日お話しした内容が御社のDX推進の参考になれば幸いです」

　吉原氏はこのように話し、講演を締め括った。

[1]独立行政法人情報処理推進機構「デジタルスキル標準（概要版）」