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[0]目次
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[1]今週のホットトピック-1
[2]今週のホットトピック-2
[3]新着記事紹介
[4]新着ニュース
[5]配信停止の方法

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[1] 今週のホットトピック-1
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Biz/Zine（ビズジン）編集部・編集長の栗原です。
今週はデザイン組織連載の最新回、
リクルートのデザイン組織、クリエイティブ組織編をお届けします。

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■前編：なぜリクルートのデザイン組織では「職能を細分化」しないのか。
自律性と部門横断を可能にする組織文化
https://bizzine.jp/article/detail/10443?utm_source=bizzine_regular_20240603&utm_medium=email
■後編：なぜリクルートではボトムアップ型デザインが機能するのか
──圧倒的な当事者意識という模倣困難な競争優位
https://bizzine.jp/article/detail/10444?utm_source=bizzine_regular_20240603&utm_medium=email
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿★★★

今回のゲストは、

・デザインマネジメントユニットの磯貝直紀氏
・ブランドプランニングユニットの萩原幸也氏

です。

2021年に子会社7社を統合し、新たな体制をスタートさせたリクルート。
そのなかでデザイン組織はどのように姿を変え、
どのような機能を果たしているのか。
前編ではデザイン組織の変遷と現在地をお聞きしました。

＜前編・目次＞
・2021年の新体制スタートを見据え、事業横断型のデザイン組織を組成
・職種名は「デザインディレクター」のみ。職務を細分化しない理由
・2つのデザイン組織が一体となり、
　新規事業の上流から下流までを一貫して担当

後編では、リクルート全体の組織文化とデザイン組織にも宿る、
「圧倒的な当事者意識」に関して。また、クリエイティブ職に対して、
どのようなマネジメントが必要になるのかという観点でビジネス層にも、
参考になる内容が多い後編です。

＜後編・目次＞
・ボトムアップ型のデザインを支える「個の尊重」という価値観
・デザイナーでも変わらない「圧倒的な当事者意識」
　という採用での最重要基準
・リクルートでよく用いられる言葉、“染み出す”とは
・圧倒的な当事者意識こそが
　クリエイティビティの源泉であり競争優位になる

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[2] 今週のホットトピック-2
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今週2本目に紹介するのはJapan Innovation Network（JIN）とのコラボ連載から
大学発オープンイノベーションに関する記事です。

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■東工大 大嶋副学長と語る、大学城下町構想とは
──大学をハブとしたイノベーション・エコシステムの進化
https://bizzine.jp/article/detail/10441?utm_source=bizzine_regular_20240603&utm_medium=email
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ゲストは、東京工業大学 副学長で、
オープンイノベーション機構 副機構長 教授の大嶋洋一氏です。
対談パートナーはJINの理事であり、
i.school エグゼクティブ・ディレクター、
日本社会イノベーションセンター（JSIC）代表理事の堀井秀之氏。

大学発のオープンイノベーション、特にそのエコシステムに関して、
「大学城下町構想」とコロナ禍を経ての進化などを議論しました。

＜目次＞
・i.school での学びは、PDCAの“Cの徹底”でマインドセットを変えたこと
・教育におけるi.schoolと大学の補完関係
・コロナワクチン開発にみる「大学城下町構想」の価値
・コロナ禍を経て「大学城下町構想」の進化が加速する
・異業種の人的ネットワークを生み出す仕掛け
・オープンイノベーションで必要な「共通言語」とは


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[3] 新着記事：4本（2024-05-27～2024-06-03）
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◆東工大 大嶋副学長と語る、大学城下町構想とは──大学をハブとしたイノ
ベーション・エコシステムの進化
　大嶋 洋一［語り手］
　本連載は、Japan Innovation Network（JIN）の理事・アドバイザーをナビ
ゲーターに、大企業において「再現性のあるイノベーション」を実現するため、経
営・組織・カルチャー変革に携わるキーパーソンをゲストに迎え、その取り組みや
考え方に迫る。今回はJIN理事でi.school エグゼクティブ・ディレクター、日本社
会イノベーションセンター（JSIC）代表理事の堀井秀之氏と、東京工業大学 副学
長（産学官連携担当）でオープンイノベーション機構 教授の大嶋洋一氏が、イノ
ベーション創出における産学連携の価値や、いま取り組んでいるエコシステムづく
りの可能性について語った。
https://bizzine.jp/article/detail/10441?utm_source=bizzine_regular_20240603&utm_medium=email

◆なぜリクルートではボトムアップ型デザインが機能するのか──圧倒的な当事者
意識という模倣困難な競争優位
　磯貝 直紀［語り手］
　リクルートのデザイン組織へのインタビュー後編では、自律分散的な組織文化に
焦点を当てる。なぜ、リクルートではデザイナーが職務や職能を越境して、幅広い
領域でデザインの力を発揮できるのか。その背景にある組織文化とは。デザインマ
ネジメントユニットの磯貝直紀氏とブランドプランニングユニットの萩原幸也氏に
聞いた。連載ナビゲーターは武蔵野美術大学クリエイティブイノベーション学科教
授（ビジネスデザイナー）の岩嵜博論氏。
https://bizzine.jp/article/detail/10444?utm_source=bizzine_regular_20240603&utm_medium=email

◆なぜリクルートのデザイン組織では「職能を細分化」しないのか。自律性と部門
横断を可能にする組織文化
　萩原 幸也［語り手］
　本連載は、先進的な企業・団体のデザイン組織への取材を通じて、組織変革の担
い手としてデザイナーが今後果たし得る可能性やそのあり方を探っていく。本記事
では、連載ナビゲーターの武蔵野美術大学クリエイティブイノベーション学科教授
（ビジネスデザイナー）の岩嵜博論氏が、リクルートのデザイン組織に迫る。2021
年に子会社7社を統合し、新たな体制をスタートさせたリクルート。そのなかでデ
ザイン組織はどのように姿を変え、どのような機能を果たしているのか。デザイン
マネジメントユニットの磯貝直紀氏とブランドプランニングユニットの萩原幸也氏
に、リクルートのデザイン組織の現在地を聞いた。
https://bizzine.jp/article/detail/10443?utm_source=bizzine_regular_20240603&utm_medium=email

◆投資家との対話ツールとしての「統合報告書」の在り方──“対話のための開
示”による経営の進化とは？
　白藤 大仁［著］
　2023年3月期の決算から、有価証券報告書におけるサステナビリティ情報の開示
が義務化されました。これにより、将来的に財務に影響を与える「未財務情報（非
財務情報）」の開示が大きく加速しつつあります。その一方で、重要視されている
企業と投資家との対話は依然として進んでいません。第2回では、機関投資家に
フォーカスし、企業と機関投資家の対話の重要性やその在り方などについて解説し
ていきます。
https://bizzine.jp/article/detail/10454?utm_source=bizzine_regular_20240603&utm_medium=email


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[4] 新着ニュース:9本
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・マーケティングとは？からデータ活用まで、一流マーケターから学ぶ2日間
（06/03）
　https://bizzine.jp/article/detail/10517?utm_source=bizzine_regular_20240603&utm_medium=email

・ジオテクノロジーズ、交通事故のリスクをAIで算出　人流データに基づく「交差
点リスク推定モデル」を開発（05/30）
　https://bizzine.jp/article/detail/10538?utm_source=bizzine_regular_20240603&utm_medium=email

・NTT Digital、「OpenWallet Foundation」に加盟　民間企業として日本初
（05/29）
　https://bizzine.jp/article/detail/10536?utm_source=bizzine_regular_20240603&utm_medium=email

・LIFULL、ツクルバと不動産DXパートナーシップに関する基本協定を締結　住宅業
界のDX推進を目指す（05/29）
　https://bizzine.jp/article/detail/10535?utm_source=bizzine_regular_20240603&utm_medium=email

・ビジョン・キャリア、大手コンサルティング企業の「業界カオスマップ2024」を
公開（05/29）
　https://bizzine.jp/article/detail/10534?utm_source=bizzine_regular_20240603&utm_medium=email

・「なでしこ銘柄」企業の平均年収ランキングTOP10　国内約540万社から発表
──SalesNow調査（05/28）
　https://bizzine.jp/article/detail/10533?utm_source=bizzine_regular_20240603&utm_medium=email

・経済産業省、「DX銘柄2024」「DX注目企業2024」「DXプラチナ企業2024-2026」
を選定（05/28）
　https://bizzine.jp/article/detail/10532?utm_source=bizzine_regular_20240603&utm_medium=email

・NTTデータ経営研究所、山形県酒田市・三重県明和町のフロントヤード改革支援
を受託　地域DXに貢献（05/28）
　https://bizzine.jp/article/detail/10531?utm_source=bizzine_regular_20240603&utm_medium=email

・トヨタ・コニック・アルファと九州大学 ヒューマノフィリックシステム研究
室、共同研究契約を締結（05/28）
　https://bizzine.jp/article/detail/10530?utm_source=bizzine_regular_20240603&utm_medium=email


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