アジャイルHRとインテージは、1万人のビジネスパーソンを対象とした従業員エンゲージメント全国調査を実施し、本年度の調査結果を公開した。

　同調査は「A&Iエンゲージメント標準調査」の調査票をもとに実施。同調査は、図1に示すような因果関係を測定するもの。本年度の全国平均は次のような値になった。

• 従業員エンゲージメント：「ワークエンゲージメント」と「組織コミットメント」
• 従業員エンゲージメントに影響を及ぼす要因：「仕事の資源」と「価値観・ビジョンの共有」
• 従業員エンゲージメントによって影響を受ける意識や行動：「アウトカム」

　分析結果（一部）は次のとおり。

DXの恩恵を感じている会社ほど従業員エンゲージメントは高い

　図2では、「私の働いている会社では、DX（ITやデジタル技術を使った取り組み）を進めたことで、便利になったり、働きやすくなるなどの変化がある」への回答別の従業員エンゲージメントを表している。従業員がDXの効果を感じている会社ほど、従業員エンゲージメントは高い傾向が見られる。

継続勤務意欲に大きな差がある

　DXの恩恵とアウトカムの各要素には相関があるが、特に「継続勤務意欲」に関して、DXの効果を感じている会社とそうでない会社の差異が大きく見られた。

大企業ほどDXの恩恵を感じている

　同調査ではDXの恩恵を業種別、従業員規模別に分析。図4は従業員規模別の回答分布を表しているが、「そうだ」「まあそうだ」を足したポジティブ回答率は従業員規模が大きくなるほど高まる傾向にある。

　DXの恩恵に関する、その他の業種別分析では次のような傾向が見られた。

• ポジティブ回答率が最も高い業種は「情報通信業」。次いで「電気・ガス・熱供給・水道業」となった。
• ポジティブ回答率が最も低い業種は「農業・林業・漁業、鉱業・採石業・砂利採取業」。次いで「宿泊業、飲食サービス業」となった。

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