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PwC、デジタル化時代の労働力変革に向けた10の原則を発表

 PwCネットワークの戦略コンサルティングチームStrategy&は、調査レポート「デジタル化時代の労働力変革に向けた10の原則~組織・従業員のデジタル化対応スキルをいかに向上させるか」の日本語版を発行した。

[公開日]

[著] BizZine編集部

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 Strategy&は今回のレポートで、深刻な人材不足の解決策の一つとして、既存従業員のスキル向上による「労働力変革」を提言している。トレーニングなどによる社内人材の業務能力向上および雇用の適正化、業務の再検討・再編が必要であると指摘し、改革を進める際の留意点や推奨事項を10原則にまとめた 「労働力変革のガイド」を紹介。

 10原則は、組織の活性化、人材への投資、変革の維持・管理の3つに分類され、売り上げやカスタマーエクスペリエンスを向上させた大規模小売チェーンやドラッグストアチェーンの成功事例などを挙げて解説している。

 また、Strategy&の企業文化変革の研究・実践の中心地であるカッツェンバック・センターをはじめ、PwCネットワークがこれまでに実施してきた労働力変革に関連する調査、研究から導かれた示唆なども盛り込まれている。

10原則

組織の活性化

1.少数の具体的な成果にフォーカス

2.感情に訴えるコミットメントを促進

3.感動的な体験を創り出す

人材への投資

4.最も影響力の強い役割から始める

5.まずは行動を変える

6.参加型の変革を促進する

変革の維持・管理

7.労働力改革に向けた包括的な道筋~その計画とコミットメント~

8.組織文化のインフルエンサーを巻き込む

9.反対派以外の全員を巻き込む

10.結果の追跡と軌道修正