5回目の調査となる今回は、企業がCOVID-19のパンデミックがもたらした変化にどのように対応したのか、パンデミック後の新たな世界の優先課題をどのようにとらえているのかについて、調査分析を実施。さらに、分析結果からパンデミックに効果的に対応できた要因を明らかにし、パンデミック後のビジネスを検討する上での必要不可欠な組織の能力や、重要と思われる傾向と洞察を導き出したという。

調査サマリー

1．企業はパンデミックにどのように対応したのか？

　商品およびサービスを完全にオンラインでのみ提供する企業（以下ネット専業企業）の多くが売上を伸ばし、商品およびサービスを完全にオフラインあるいは一部をオンラインで提供する企業（以下、非ネット専業企業）の半数の売上が減少した。一方で、非ネット専業企業の78％は、そのように大きな影響を受けつつも、パンデミックに効果的に対応できたと回答。そしてこのような対応を可能とした3つの大きな要因としてアジリティ、デジタル化、従業員のウェルビーイングが挙げられている。

2. デジタルトランスフォーメーションの組織能力が高い企業ほどパンデミックにも効果的に対応

　富士通が実施したこれまでのグローバル調査の結果は、一貫してリーダーシップ、データからの価値創出、アジャイルな文化、エコシステム、人材のエンパワーメント、ビジネスとの融合が、デジタルトランスフォーメーションを成功に導く組織能力であることを示してきた。富士通はこれらを「デジタルマッスル」と呼んでいるという。今回の調査において、デジタルマッスルのスコアとパンデミックへの対応について分析したところ、デジタルマッスルのスコアが高い企業ほど、パンデミックがもたらしたビジネス環境の変化に、より効果的に対応ができていることが明らかになった。

3．パンデミック後の世界のビジネスの優先課題

　パンデミック後の新しい世界における経営の優先課題は、変化への対応力（レジリエンス）がトップに挙げられており、多くの企業が不確実な世界において変化への柔軟な対応力の重要性を認識していることがわかった。次に、ビジネスプロセスの自動化、データ駆動経営が挙がり、オンラインとオフラインを融合した顧客体験が続いている。

　この調査では、非ネット専業企業の44％は、2025年までに現在自動化されていないプロセスの50％以上が自動化されると見込んでいる。また、対面での体験がもたらすプレミアムな価値を再検討する必要性も明らかになった。ネット専業企業の回答者の64％が、オンラインでは提供できないプレミアムなサービスを対面で提供する価値が高まると回答している。49％の非ネット専業企業も同じ意見であり、対面サービスの価値が減少すると考えた回答者数を上回っていた。