3社は2018年6月に、NTOを用いたリチウムイオン電池負極材の共同開発契約を締結。東芝研究開発センターが中心となり開発を進めてきた。今回、試作セルの開発を完了し、商業化に向けた量産プロセスの確立および早期の市場投入に向けて、さらなる協業を進めることを決めたという。今後、3社は主に商用電気自動車用途等に適した高エネルギー密度でかつ急速充電が可能な次世代リチウムイオン電池の2023年度の商業化を目指すとしている。

　CBMMは、ラテンアメリカにおける電気トラックの開発・生産の先駆者であるフォルクスワーゲン・カミニョイス・イ・オニブスと契約し、NTOを用いた次世代リチウムイオン電池の実導入に向けた実証を行る。東芝と双日は、この実証に協力し、フォルクスワーゲン・カミニョイス・イ・オニブスが設計した新型商用電気自動車に搭載されるNTOを用いた次世代リチウムイオン電池の特性および車両運行データの収集を行う予定だという。