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リクルート、「DXに関する人事担当者調査」の結果を発表

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 リクルートは、「人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査(2021)」を実施した。

DX推進ミッション部署・人員の役割の明確さおよび必要権限の付与状況について

 DX人材の確保状況で見ると、人材の確保が必要人数以上確保できたグループは、「明確になっていない」が1割強ではあるものの、経済産業省の「DX推進指標 ※定性指標」の定義によるレベル3以上は43.2%だった。一方、確保できなかったグループ(少ない・計)を見ると、「明確になっていない」が2割を超え、レベル3以上は23.1%と2割台だった。

DX推進に必要な人材育成・確保に向けた取り組み状況について

 DX人材の確保が必要人数以上確保できたグループは、「行われていない」が1割強ではあるものの、レベル3以上は53.9%と半数以上。一方、確保できなかったグループ(少ない・計)を見ると、「行われていない」は16.4%で、レベル3以上は31.0%と3割台だった。

DX推進のデジタル技術やデータ活用に精通した人材育成・確保に向けた取り組み状況について

 DX人材の確保ができなかったグループ(少ない・計)は、「取り組みが行われていない」が17.5%と、確保できたグループの9.2%より高い。レベル3以上を見ると、確保できたグループは56.8%と半数以上であるのに対して、確保できなかったグループは30.6%と大きく下回っている。

「DX人材」の確保状況から見た「DX」に伴う『リスキリング』の実施状況について

 DX人材を必要人数以上確保できたグループは「実施していない」が15.5%で、「実施・計」は72.8%だった。一方、確保できなかったグループは「実施していない」は24.7%で、「実施・計」は64.0%だった。

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BizZine編集部(ビズジンヘンシュウブ)

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