豊田通商グループでは、2018年に策定したサステナビリティ重要課題（マテリアリティ）の1つに、「クリーンエネルギーや革新的技術を活用し、自動車／工場・プラントCO2を削減することで脱炭素社会移行に貢献」することを掲げているという。その中で、車載用電池関連ビジネスを次世代に向けた成長の柱として捉えたことが、今回の出資に至った理由だとしている。

　同社は今後、バッテリーの供給、循環型静脈事業、バッテリーの3R（リビルト ・リユース・リサイクル）、水素・代替燃料事業など、温室効果ガスの削減に資する事業を積極的に伸ばすことで、世界の脱炭素社会への移行に貢献していくという。