2026年2月18日、プラスアルファ・コンサルティングのシンクタンクであるHR未来共創研究所は、2050年までの企業経営と人事領域の変化を予測した「HR未来年表 2026年版」を発刊したことを発表した。本レポートは、2025年から2050年までのマクロ動向、技術革新、産業構造、価値観やライフスタイルの変化など企業経営に影響を与える52の基本トレンドと、400の未来シナリオをまとめたものである。前回版の約150シナリオから約2.7倍に拡充され、より幅広い中長期予測を可能とした。

　近年、生成AIの普及やテクノロジーの発展、働き方の多様化、少子高齢化の進行といった社会変化により、人事戦略の転換が迫られている。特に生成AIの進展は、今後日本の全労働者の業務のうち70％が何らかのかたちで影響を受け、そのうち5％以上は業務内容が変化する可能性が高いとされている。金融、保険、専門・科学、技術サービス、情報・ITといった業界でその傾向が強くなると予測されている。

　また、少子高齢化による人材不足やZ世代・α世代を中心とした価値観の多様化もあり、人事部門が直面する課題は複雑化している。こうした中、未来から現在を逆算して検討する「バックキャスティング」型の人材マネジメントが今後の企業成長に欠かせないとして、「HR未来年表」はその思考を促すツールとして発刊された。

　本年表は、「マクロトレンド」「技術」「社会・産業」「価値観・ライフスタイル」の4分類で構成されている。マクロトレンド分野では経済や労働市場、行政システム、自然環境等を予測し、技術分野ではロボット、サイボーグ、AI、データインテリジェンス、バイオテクノロジー、XR領域の動向を網羅する。社会・産業分野ではHRデータ連携、ウェルネス、モビリティ、金融領域までをカバー。価値観・ライフスタイル分野では、ワークスタイル、家族構成、多様性・インクルージョンなど社会の変化を扱う。

　各予測はIMFや経済産業省、世界経済フォーラムなどの信頼できる情報源をもとに作成し、その根拠も明記されている。人口推移や労働力人口、GDP予測など基礎データも併載し、経営や人事責任者の中長期的意思決定に資する根拠を提供する。

　注目すべき未来予測として、2030年にはリモートワークとAI、ロボットとの共存生活の一般化、2040年には世界人口の30％が生合成デバイスにより能力増強される可能性、2050年にはヒューマノイドロボットの世界累計1,000,000,000台超への普及などが挙げられる。これら予測は、企業の採用・育成・配置戦略の長期設計に向けた重要な示唆となる。

　HR未来共創研究所は今後も、人事領域の長期課題抽出と未来シナリオの発信を通じて、企業や社会の変革と持続的成長を支える情報提供を継続するとしている。