デロイト、「デジタルメディア利用実態調査 2018 -日本編-」を発表

 デロイト トーマツ コンサルティングは、各国のデロイトのテクノロジー・メディア・テレコムプラクティスが実施している「デジタルメディア利用実態調査」の日本における調査結果を発表した。

[公開日]

[著] BizZine編集部

[タグ] テクノロジー 調査 デロイト

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 「デジタルメディア利用実態調査」は、映像コンテンツ、ニュース、ソーシャルメディア、広告、ゲームなどに関して、メディアサービス・デバイスを消費者がどのように利用しているのかを分析するため、デロイト TMTプラクティスがグローバルで実施している消費者調査。日本編では、日本で2083名を対象にオンラインアンケート形式で実施した調査の結果をまとめている。

 今回のレポートでは、10代~30代半ばまでのZ世代・ミレニアル世代がもたらす変化が様々な分野で起こっており、ソーシャルメディアの影響がニュース取得、企業コミュニケーション、商品購入時の意思決定などで強まっていることが分かる。また、新しいメディア・サービスであるeスポーツ、音声対応デジタルアシスタント、AR/VRにも着目している。これらに関する消費者動向を分析するとともに、デジタル化の中でその取扱いがますます注目されているパーソナルデータについても取り上げている。

全体概要

映像コンテンツ

  • 映像視聴におけるストリーミングサービスの存在感がますます高まりつ つある

ニュース

  • ニュース情報を得るためにソーシャルメディアを頻繁に使用する若年層の割合が増加している

ソーシャルメディア

  • 若年層を中心に企業のソーシャルメディア利用に対して一定の評価がされている

広告

  • 若年層は商品購入の際にソーシャルメディアやインフルエンサーの影響を重視する傾向がある

ゲーム

  • eスポーツのイベント参加・視聴経験がZ世代、ミレニアル世代で1 割を超えた

音声アシスタント

  • Z世代の利用経験率は半数に迫り、スマートフォンでの利用が中心に
  • アシスタント機器保有率は4%にとどまった

AR/VR

  • ヘッドセットの保有率は3%と多くないが、コンテンツ視聴、ゲーム、教育、情報取得等用途は幅広い

パーソナルデータ

  • 個人情報の流出への懸念がある一方、個人情報の提供意向を持つ人の割合も徐々に増加