DX推進で共通する悩みは「人材育成」

　初めまして、ヤマハ発動機株式会社のIT本部デジタル戦略部で主査を務めている大西圭一と申します。デジタル戦略部は、DX推進の中核を担うCoE（Center of Excellence）です。仕事柄、DX推進に取り組まれているさまざまな企業の皆さまと意見交換をさせていただく機会もあります。その中で最近、多くの企業の方から共通して出る話題が、人材育成に関するお悩みです。

　「データ分析のできる人材を育成したいのですが、どのような教育内容がよいのか、迷っています」「社員みんなを巻き込んでデータの利活用を活発にしたいけど、なかなか社内に広がらなくて」──本当にそうですよね。よく分かります。私たちも同じように、悩みながら、試行錯誤しながら、前に進んでいる状態です。

　ただ、ヤマハ発動機にとって2020年は、データ分析に関する人材育成において「壁を1つ突破できた」という手応えを感じた年となりました。まだまだ悪戦苦闘している段階ではありますが、本連載ではこれまでの私たちの取り組みを共有し、同じような状況の皆さまに参考にしていただけたらと考えています。

　また、この連載による発信が皆さまとお話しするきっかけとなり、企業の枠を越えて可能な範囲でオープンに学び合い、高め合えるご縁につながればと期待しています。さらにそのつながりが我々を含む日本企業のデータ利活用推進へと広がっていけば、これほどうれしいことはありません。

多彩な事業をグローバルに展開する「感動創造企業」

　まずは会社の紹介を簡単にさせてください。課題を共有するためにお伝えしたい情報です。

　ヤマハ発動機がどのような会社か、ご存じでしょうか。おそらく「バイクの会社」というイメージを持っている方が多いのではないかと思います。

　確かにヤマハ発動機においてバイクは、1955年創立以来の主幹事業です。しかし多彩な事業の中の1つであり、他にも書き切れないほどの製品を開発・製造・販売。それらは180を超える国と地域で販売され、約100社の海外グループ会社を持ちます。

　バイクメーカーとして誕生したヤマハ発動機が、なぜこれほど幅広い事業を、これほど多くの国と地域で展開する会社へ発展したのか。その背景には、社員一人ひとりの挑戦心を尊重するボトムアップ型の社風がありました。自律性重視。事業運営をリードするのは現場。そういう風土がヤマハ発動機の強みです。しかし一方でデジタル活用に当たっては、その強みが課題にもなりました。