BCGでは、サステナブルな社会の実現に関する消費者意識や購買行動の変化を理解するために定点調査を行っている。
調査結果サマリー
- 地球温暖化や気候変動に関して関心がある人は全体の7割程度であったものの、直近2ヵ月で10ポイント程度の変動があり、ほかの社会的事象との兼ね合いで短期的に気持ちの変化が起こりやすいトピックであることが分かった。
- 年代が上がるほど認知、興味、行動変容の割合は高まる傾向であったが、20代は環境先進層と無関心層に2極化の傾向がみらた。
- SDGsの認知率はこの半年で20ポイント増加し、8割程度。特に直近3ヵ月で急速な拡大がみられた。
- カーボンニュートラルや脱炭素の認知率は8割程度に拡大した。
- 環境に配慮した商品や環境保護のための寄付付き商品を購入したいと感じている人は7割近くいたが、実際に購入していると回答した人は4割程度にとどまった。
- 環境価格プレミアムを受容すると回答した人は2~3割程度で、「環境負荷の低い商品を選びたいが、価格が高ければ普通の商品を選ぶ」と回答した人は5割強であった。
次回の調査は2021年11月に実施する予定。