2026年3月9日、パーソルキャリアは、従業員1,000人以上の大手企業に勤務する部長職以上の責任者500人を対象に実施した「専門人材確保」に関する調査の結果を公表した。本調査は2026年1月にインターネットで行われた。

調査の結果、過去1年間において、全体の6割を超える企業が専門人材の不足を理由に施策やプロジェクトの断念、延期を経験したと回答した。特にその影響が大きい領域として、「新規事業開発」(52.4%)および「DX推進・デジタル戦略」(49.8%)が挙げられており、いずれも半数近い企業が人材不足により事業推進へ支障をきたしている実態が明らかとなった。
また、経営層が求める事業推進のスピードに対して、専門人材の確保スピードが「まったく追いついていない」「やや追いついていない」と感じている回答者は52.8%に達し、現場と経営層との間にギャップがあることが示された。一方、「十分に追いついている」と感じているのは14.2%にとどまった。
専門人材の確保における最大の課題については、「求める人材はいるが、自社を選んでもらえない」と答えた割合が22.8%で最も多かった。次いで「採用してもすぐに離職してしまう」(6.0%)、「どのような人材が必要か定義できていない」(5.0%)が続いた。これにより、入社前段階の「獲得力」に大きな問題があることが浮き彫りとなった。
今後、注力したい専門人材の領域としては「DX推進・デジタル戦略」が44.8%、「AI・データ活用」が37.2%と上位を占めた。今後もデジタル人材への需要が増し、人材獲得競争の激化が予想される。
今回の調査では、外部のプロ人材の活用や社内育成・リスキリングへの投資の重要性も指摘されている。短期的には外部人材の登用も有効な手段とされ、多様な確保策の検討が経営企画部門を中心に求められている。
調査レポートではこのほか、確保にかける予算や確保手段ごとの成果も公開されており、今後の人材戦略立案の参考になる内容となっている。
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