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NTTコム オンライン、立教大学斎藤明教授と共同で「SDGs消費」に関する調査結果を発表

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 NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション(以下、NTTコム オンライン)と立教大学教授の斎藤明(消費研究:斎藤明研究室)は、NTTコム オンラインが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」登録モニターを対象として「SDGsを意識した消費活動」の現状と課題について調査した。

 調査の結果、約半数が「SDGsへの好感」を有している一方で、実際に「SDGsを意識した消費(以下、「SDGs消費」)」の経験は、約3割に留まった。また、好感度・SDGs消費経験いずれも、男性より女性のほうが10ポイント以上高く、男女での意識の違いが顕著に示される結果となった。

 SDGs消費への価格負担増に対する意識については、3割増までなら負担できるとの回答が約9割を占めたが、若者層では5割増まで負担できると回答した割合が高く、SDGsに向けた価格負担に対する許容度が高いことも判明した。

 SDGsに対しては、女性や若年層を中心とした一定の理解と今後への期待が感じられる結果となった。

調査結果のポイント

  • 約半数がSDGsに対し好感を持っており、SDGsはより良い未来構築に不可欠との認識を示した
  • 実際にSDGsを意識した消費の経験があるのは約3割
  • SDGsに対する好感、よりよい未来構築に不可欠との認識、SDGsを意識した消費経験のいずれにおいても、男性より女性で「とてもそう思う」「ややそう思う」と回答した割合が高く、その差は10ポイント以上
  • SDGsを意識した消費における主な購入品目は「食料品」「日用品等」「衣料品」「電力」等が多い
  • 男女別でSDGs消費に対する傾向の差が見られ、女性はコーヒーや食料品など日常の消費シーンにおいてSDGsを意識した行動が多く、男性はアパレル、自動車、旅行等の、購入機会がそれほど頻繁でないようなシーンでもSDGsを意識した消費行動がみられた
  • SDGs消費における価格の増加について負担できる限界ラインは「3割増まで」が最も多いが、若年層では「5割増まで」と回答する割合が最も多く、若年層ではSDGsへのコスト負担への許容意識が高いことがわかった

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BizZine編集部(ビズジンヘンシュウブ)

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