SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

新着記事一覧を見る

おすすめのイベント

おすすめの講座

DX経営の課題と実践 (PR)

次世代リーダーはどこから生まれる? DXマネジメント人材の育成から始まる“アイスリー式”の変革とは?

DXマネジメント人材育成から組織変革、事業開発まで伴走で支援する「アイスリー式 変革支援プログラム」

  • Facebook
  • Twitter
  • Pocket

 デザインとテクノロジーの力で、既存事業のイノベーションと新規事業の創出を支援するというアイスリーデザイン(i3DESIGN)。2006年にコンサルティング事業で創業し、SaaSプロダクトの開発や、ソフトウェア受託開発業にも取り組んできた歴史を持つ。そんな同社は現在、イノベーションに悩む大企業を中心として、DXマネジメント人材育成、デジタルプロダクトや新規事業の開発支援、さらにはイノベーションに向けた組織変革までを一気通貫で伴走しながら支援する、独自の「アイスリー式 変革支援プログラム」を提供している。
 今回は、とりわけ多くの企業が課題としている「DXマネジメント人材育成」の支援の全貌に迫った。なぜ、イノベーション人材が育たないのか。社内から次世代リーダーを生み出すために、アイスリーデザインは何を行うのか。同社の代表取締役である芝 陽一郎氏と、執行役員の山本 真吾氏が語った。

  • Facebook
  • Twitter
  • Pocket

企業ごとの事業環境や顧客に合わせ、既存事業のイノベーションや真に価値のある新規事業・プロダクトを生み出す

──アイスリーデザインは現在、大企業を中心に既存事業のイノベーションと新規事業創出の支援を行っていますが、それ以前にはSaaSを手掛けるプロダクトベンダーとして活動していたり、ソフトウェアの受託開発業を行っていたりした時期もあるとお聞きしました。事業内容を変えてきた背景には、どういった理由があるのでしょうか。

芝 陽一郎氏(以下、敬称略):昨今、デジタルを活用することが当たり前となり、ソフトウェアというものはあらゆる業種、業界で必要とされています。多くの企業は、ソフトウェア制作の大部分をSIerやデザイン会社に依頼し、UIを設計してもらっていますよね。アイスリーデザインがソフトウェアの受託開発を主な事業としていた2014年頃には、こうした開発の形は当たり前でした。

 しかし、本来ソフトウェアというものはユーザーにフォーカスし、顧客や事業に最適な形を考えながらUIを設計して、リリース後も改善を繰り返すものです。これは、外部に丸投げする開発の形では実現することが困難でしょう。自社の顧客や事業にフィットするものでなければ、世の中に何も価値を生まないものを作ることになってしまいます。

 こうした課題を受けて、プロダクトベンダーとしての経験も持つ我々が、SIerやベンダーだけではできないような、企業ごとの事業環境に合わせた“ソフトウェアドリブンなDX支援”を行っていこうと考えました。これが、「イノベーション全体を支援する」という現在の事業のスタートにつながったのです。

──元々、アイスリーデザインの創業は2006年、コンサルティング事業でのスタートでしたよね。自社でSaaSプロダクトを開発した経験や、ソフトウェアの受託開発を行ってきた経験と、コンサルティング事業が組み合わさった結果、今の業態になったということですね。

:そうですね。実は、顧客の新規事業創出に関連するご相談や依頼は、ソフトウェアの受託開発を行っていた時期からいただいていました。しかし、ほとんどの場合、プロジェクトの初期の予算があらかじめ設定されていて、依頼前からソフトウェアの機能要件が決まっていたために、我々は“使われるかも分からない機能”を開発するだけになってしまっていました。それでは顧客と我々の双方にとって、非常にもったいないですよね。

 また、開発を依頼してくださっていた企業の多くも「この姿勢ではいけない、自社の認識や考え方を変える必要がある」ということは自覚していました。そこでコンサルティング事業のノウハウを活かし、人材開発から実際のプロダクト開発まで、変革を上流から一気通貫で支援するサービスを提供しようと決めたのです。

株式会社アイスリーデザイン 代表取締役 芝 陽一郎氏
株式会社アイスリーデザイン 代表取締役
芝 陽一郎氏

支援の最前線で感じる、大企業がイノベーションで抱える深刻な悩み

──アイスリーデザインの顧客は、7~8割が大企業だそうですね。現在支援されている各社に共通する、事業開発やプロダクト開発上の課題、ニーズにはどういった傾向がありますか?

山本 真吾氏(以下、敬称略):比較的共通しているのは、「レガシーなシステムを入れ替えたい」「部分最適重視で進んできたが故の、ツギハギだらけの部門システムを最適化したい、再編したい」というニーズですね。それから、AIなど最新のテクノロジーを導入して、属人的な業務を最適化したいという問い合わせもいただきます。

 そして、何より多くの企業が危機意識を持っていると感じるのは、「人材」に関してです。社内の意識や思考を時代に合わせて変えていかなければならないと自覚していながらも、実際に変革を行うのは難しいのです。

──なぜ意識や思考の変革が難しいのでしょうか。共通した理由はありますか?

山本:DXを行う際、多くの企業がコンサルティングファームに依頼をしたり、システム開発の要件定義をしてSIerに依頼し、設計・製造開発してプロダクトをローンチしたりします。ただ、そういった支援は「売り切りタイプ」なんですよね。支援するコンサル会社やSIerがすべて代わりにやってしまうので、依頼をする企業は変革の当事者となりません。

 その結果、デジタルを活用した新規事業の進め方を理解している人材が育たず、せっかく外部に作ってもらった新規事業が長く続かない。だから、人材や組織を強化する必要性を、多くの企業が感じているのでしょう。それに応えるべく、アイスリーデザインは一気通貫で人材開発から組織変革まで、伴走型のDX支援を提供しているのです。

次のページ
“人材・テクノロジー・組織”全体の変革に伴走する「アイスリー式 変革支援プログラム」

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • Twitter
  • Pocket
関連リンク
DX経営の課題と実践連載記事一覧
この記事の著者

フェリックス清香(フェリックスサヤカ)

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

  • Facebook
  • Twitter
  • Pocket

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング