2026年4月15日、デロイト トーマツ グループは、2026年6月1日から開始する事業年度に向けた新たな経営執行体制を決定したことを発表した。今回のエグゼクティブチーム体制は、ボード（取締役会に相当）の承認を経て決定されている。

　新体制では、次期グループCEOに長川知太郎氏が就任する。長川氏とともに経営執行を担う主要メンバーとして、以下の役職と人員が発表された。

　- Chief Operating Officer（COO）：山本大（現、有限責任監査法人トーマツ アシュアランス事業本部長）
- Chief Strategy Officer（CSO）：首藤佑樹（現、合同会社デロイト トーマツ パートナー）
- Chief Growth Officer（CGO）：永津英子（現、合同会社デロイト トーマツ パートナー）
- Chief Risk Officer（CRO）：髙橋周（現、デロイト トーマツ グループ Chief Risk Officer）
- Chief Finance Officer（CFO）：奥村裕司（現、合同会社デロイト トーマツ パートナー）
- Chief HR Officer（CHRO）：鹿島俊明（現、デロイト トーマツ グループ Chief HR Officer）
- Chief People & Purpose Officer（CPPO）：神山友佑（現、デロイト トーマツ グループ Chief Talent Officer）
- Chief Information Officer（CIO）：山本有志（現、デロイト トーマツ グループ Chief Information Officer）
- Chief Global Officer（CGLO）：澤田純（現、デロイト トーマツ税理士法人 パートナー）

　今後、ビジネスリーダーなど一部の役職者については、社内手続きを経て順次発表される予定である。

　デロイト トーマツ グループは、日本において30都市以上、総勢22,000名を超えるプロフェッショナルを擁する。グループは、ガバナンスおよび経営執行機能を担う合同会社デロイト トーマツ グループと主要事業法人（有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人、合同会社デロイト トーマツ）などで構成されている。

　1968年設立の全国規模監査法人を起源とし、約60年にわたり企業経営に関する多様なプロフェッショナルサービスを展開してきた。各グループ法人が法令に従いサービスを提供し、国内外の多国籍企業や主要企業へ幅広く支援を行っている。

　今回選出されたエグゼクティブチームは、多様な専門性や経験を有するメンバーで構成されており、クライアントおよび経済社会の課題解決に向け、組織としての総合力を高める体制であることが特徴だ。

　デロイト トーマツ グループは、「Making an impact that matters」をパーパスに掲げ、グローバルネットワークを活用しつつ、今後も企業や社会に対する価値創出に尽力していく姿勢を示している。

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