顧客のためのIoT化とデータ解析がビジネスを変える──ブリヂストンが取り組むDX戦略

Biz/Zine Dayセミナーレポート Vol.3:株式会社ブリヂストン 三枝幸夫氏

 100年に一度の大変革期を迎えようとしているモビリティ産業は、「CASE」という言葉が注目されているように、産業構造が大きく変化している。
 歴史ある大企業であり、タイヤのグローバル最大手であるブリヂストンがモビリティ革命の舵を取る。従来の製造販売業から、顧客の課題解決を支援する“ソリューションプロバイダー”への転換を進めているのだ。今回、ブリヂストンの新たな事業創出を担うNest Lab. フェロー 三枝 幸夫氏を迎え、データドリブンなアプローチを駆使した新たなサービスソリューションの取り組みとその重要性について、自身の考えとともに話した。

[公開日]

[講演者] 三枝 幸夫 [取材・構成] 保 美和子 [写] 和久田 知博 [編] 梶川 元貴(Biz/Zine編集部)

[タグ] IoT 事業開発 テクノロジー 企業戦略 DX

  • ブックマーク
  • このエントリーをはてなブックマークに追加

タイヤ業界トップのブリヂストンが描く将来像

 タイヤ業界においてグローバルの中でもトッププレーヤーであるブリヂストン。多角化事業も進めている中、売り上げの8割がタイヤ事業を占めている。業績・利益ともに好調で順風満帆とも思える同社であるが、三枝氏は、2019年1月にラスベガスで開催されたCES2019(コンシューマー エレクトロニクス ショー)の様子を見て、変革の必要性をさらに強めたという。

 有人型のドローンの実機を展示していたヘリコプター企業は、2022年にはアメリカで商用運転を開始し、ヘリコプター企業からオンデマンド型のトランスポーテーションカンパニーへ転換すると明言していたのだ。

 将来的に“地上を走る“だけではなく、“空を飛ぶ”も移動手段の選択肢に入ってくるとすると、ブリヂストンの主力であるタイヤはどうなるのだろうか。三枝氏は、

すべての車が空を飛ぶというわけではないにしても、自動車・鉄道・ドローンや飛行機などを組み合わせたマルチモーダル型のモビリティサービスは間違いなく台頭してきます。今まで通りのプロダクトサプライヤーのスタンスではこの先の成長は望めません。これからは顧客の課題を解決する新たな価値創出をするソリューションプロバイダーを担っていこうと決めて取り組んでいます。

と、モビリティにおけるタイヤの位置づけが変わるかもしれない未来を見据えている。

 では「タイヤを製造する企業がソリューションを提供する」とは、どういうことなのだろうか。三枝氏は、ブリヂストンが仕掛ける新たな価値創出について、その概要を話した。

バックナンバー