スキルの可視化にAIを活用
自社の従業員に対して必要なリスキリングを検討する際、従業員の現在のスキルの可視化が必要となる。また、ISOが「人的資本の情報開示」ガイドラインを作成し、日本でも2023年3月から取締役会の保有するスキルの情報開示が求められるようになることからも、スキルの可視化のニーズは高まっている。
欧米では、スキルの可視化にAIを活用することがトレンドだ。その一例として、後藤氏は自らが日本法人の代表を務めるSkyHive Technologiesのプラットフォームを紹介した。従業員の職務経歴書や社内での業務経験を入力すると、AIによって当人が保有する可能性のあるスキルを類推し、スキルマップを作成する。さらに、今後必要となるスキルを指定することで、今足りないスキルが明らかになり、社内の専門家に学ぶ、外部のオンライン講座を受講する、といった学習の手段が提示されるなど、ワンストップでリスキリングの支援が行われるサービスである。
