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執筆記事一覧

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  「戦略的経理思考」とは

  コロナ禍で会社を潰さないための「戦略的経理思考」──経理による“失敗しない新事業計画”の真意とは？（ゲスト：流創株式会社 代表取締役 前田康二郎氏）

  　デジタル化の波がバックオフィスにも及ぶ昨今、経理業務は自動化されて人は不要になるという“経理不要論”も唱えられている。それに対して異を唱えるのが、経理の専門家として独立して以来、経営難の会社の再建や経営者・従業員に対する「経理的マインドセット」の指導などで数々の会社を自走できる組織へと導いてきた前田康二郎氏だ。この６月に出版した『つぶれない会社のリアルな経営経理戦略』（クロスメディア・パブリッシング）他、多数の著書で持論を展開する前田氏に、これからの経理が向かうべき方向について伺った。

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  第二創業～両利きの経営の先へ

  SECIモデルを両利きの経営に包摂する──第二創業の鍵となる、日本企業の「共同化」の原動力とは？（Vol.3：慶應義塾大学院 特任教授 梅本龍夫氏、アクション・デザイン代表 加藤雅則氏）

  　前回は梅本氏の「物語マトリクス」を用い、「両利きの経営」がいかに実践可能かを検討した。「両利きの経営」ではトップのリーダーシップの重要性が強調されるが、特に日本企業においては、それに応えるミドルや現場の動きが変革の鍵を握るというのが前回の結論だ。そうであれば、トップとミドルの連携力が強化されれば日本企業の再生が進むはずだ。そのための手立てとして、前回の終盤では野中郁次郎教授のSECIモデルの可能性が示唆された。今回はその考えについて梅本氏に解説いただいた。

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  デジタル経営の実践と戦略

  緊急度が高い“経営イシュー”としてのバックオフィスのDX──経理や人事が起点となる経営変革とは？（ゲスト：スーパーストリーム株式会社 取締役 企画開発本部長 山田 誠氏）

  　ここ数年、企業経営におけるDXの重要性が認識されるようになったものの、営業やマーケティングなどのフロントオフィス業務に比べてバックオフィス業務ではDXがあまり進んでいない。そのような状況に対し、バックオフィスこそ早急にDXを進めなければいけないと訴えるのがスーパーストリーム株式会社 取締役 企画開発本部長 山田 誠氏だ。日本の9,400社以上に活用される会計・人事給与システムを提供する立場から、バックオフィスの変革を進めるべき理由と進める際のポイントや成功事例をお話しいただいた。

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  第二創業～両利きの経営の先へ

  「物語マトリクス」と「ケイパビリティ」で理解する、日本企業独自の両利きの経営と第二創業とは？（Vol.2-2：慶應義塾大学院 特任教授 梅本龍夫氏、アクション・デザイン代表 加藤雅則氏）

  　「両利きの経営」理論をベースに日本企業の第二創業について検討していく本連載。前回は、日本企業の中計策定プロセスに切り込んだ。続く後編では、梅本龍夫教授の「物語マトリクス」という考え方を用いながら、第二創業と「両利きの経営」において「WHYを問うこと」がいかに重要であるか、そして欧米企業の物真似ではない日本企業ならではの組織進化の可能性が語られた。

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  第二創業～両利きの経営の先へ

  両利きの経営で「第二創業」する4つのステップ──時間軸の違う組織を統合する、存在目的と物語とは？（Vol.2-1：慶應義塾大学院 特任教授 梅本龍夫氏、アクション・デザイン代表 加藤雅則氏）

  　世界中が混沌として先が見えない今、次なる事業の柱を見つけて「第二創業」を果たさなければ自社は生き残れない。そのような危機感を持つビジネスパーソンに向け、本連載では「両利きの経営」理論を拠り所にしながら日本企業の再生のあり方を議論していく。 　基本理論を押さえた前回に続き、「両利きの経営」の提唱者であるオライリー教授の日本における愛弟子で、日本の大企業でエグゼクティブ・コーチを務める加藤雅則氏、慶應義塾大学院の特任教授で、サザビーリーグ（現ササビー）の元経営企画室長、日本でスターバックスコーヒージャパンの立ち上げに携わった梅本龍夫氏の両名が、混乱する日本企業の現状と第二創業の可能性について、より具体的に実践的に語る。

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  第二創業～両利きの経営の先へ

  「両利きの経営」は知識創造論ではなく、組織進化論である──組織カルチャーとリーダーの役割とは？（Vol.1-2：アクション・デザイン代表 加藤雅則氏、慶應義塾大学院 特任教授 梅本龍夫氏）

  　「両利きの経営」理論をベースに日本企業の第二創業について検討していく本連載。初回はホストのお二人の対談形式でお送りする。前編では、日本企業が戦後の第一創業期以降、世界をリードすることができた理由、バブル崩壊からの失われた30年にはその良さを失ってしまった経緯について振り返った。後編では、『両利きの組織をつくる――大企業病を打破する「攻めと守りの経営」』（英治出版）を共著で出版した加藤雅則氏の解説を中心に、「両利きの経営」がなぜ必要なのか、その理論を理解するためのポイントを抑えていく。

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  第二創業～両利きの経営の先へ

  「両利きの経営」による第二創業が必要な理由──過剰適応によるサクセス・トラップと組織能力とは？（Vol.1-1：アクション・デザイン代表 加藤雅則氏、慶應義塾大学院 特任教授 梅本龍夫氏）

  　「失われた30年」を経てなお、新たな柱となる事業を創出できずにきた企業は今、コロナ禍でいよいよ「第二創業」の必要性をひしひしと感じているのではないだろうか。そのような企業にとって教科書となるのが、チャールズ・A. オライリー＆マイケル・L. タッシュマンの『両利きの経営』である。 　本連載では、オライリー教授の日本における愛弟子で、日本の大企業でエグゼクティブ・コーチを務める加藤雅則氏、慶應義塾大学院の特任教授で、サザビーリーグ（現ササビー）の元経営企画室長で、日本でスターバックスコーヒージャパンの立ち上げに携わった、梅本龍夫氏を連載ホストに迎え、「日本企業にとっての両利き」の経営を紐解いていく。初回は両氏の対談形式で、日本のこれまでと現状、「両利きの経営」の基本的理解のポイントを解説していただいた。

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  Remotework Doing

  オトバンク久保田社長に聞く、在宅勤務とジョブ型評価のチーム経営─人口減少時代の採用・組織文化とは？（ゲスト：株式会社オトバンク 代表取締役社長 久保田裕也氏【後編】）

  　オーディオブック配信サービスを手掛けるオトバンクは、2016年からリモートワークとフルフレックスを組み合わせた自律的な働き方を推進している。2020年5月には、新型コロナウイルスの問題が終息しない状況を鑑みて、無期限で全員が在宅勤務を続けることを決めた。リモートワークを前提として組織のパフォーマンスを最大化するには何が必要か、今後の社会において求められる働き方はどんなものか、代表取締役社長 久保田裕也氏に聞いた。

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  Remotework Doing

  リモートワーク成功の鍵はITではない──性善説の組織文化とフォロワーシップと情報の見える化とは？（ゲスト：株式会社オトバンク 代表取締役社長 久保田裕也氏【前編】）

  　オーディオブック配信サービスを手掛けるオトバンクは、国内の危機感が高まる前の1月27日に、いちはやく全員在宅勤務の方針を発表した。それまでもリモートワークとフルフレックスを組み合わせた自律的な働き方を実践していたため、大きな問題は起きなかったという。同社の代表取締役社長 久保田裕也氏に、その経緯や、リモートワークを可能にする組織づくりのポイント、会社として実現したい理想の働き方などについて聞いた。前後編でお届けする。

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  デジタル経営の実践と戦略

  オムロンはどのように動画で経営戦略を浸透させ、BtoB事業のコンセプトを顧客へ伝えたのか？（ゲスト：オムロン株式会社 飯田 紀章氏、木村 佳奈子氏）

  　世界約120の国と地域で事業を展開するオムロンは、国内外の社員向けのコミュニケーションに多言語の動画やライブ配信を活用している。また社外向けには、注力している新規事業のコンセプトを伝えるのに動画を役立てている。 　同社のグローバルインベスター＆ブランドコミュニケーション本部の飯田紀章氏と木村佳奈子氏に、その実践内容や手応えとともに、withコロナで新しい働き方にシフトしていく今後の、デジタルコミュニケーションの重要性についても伺った。

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  デジタル経営の実践と戦略

  世界46,000人の社員に情報を伝える資生堂の動画の取り組み──経営者メッセージから美容ノウハウまで（株式会社資生堂 丸山鉄臣氏、資生堂ジャパン株式会社 志村侑紀氏）

  　世界に約46,000人の従業員を擁する資生堂は、2016年、紙の社内報を廃止してグローバル共通のウェブプラットフォーム『WITH』を立ち上げた。トップメッセージや各拠点のニュースなどを日英中の3ヶ国語で発信しており、最近では動画による情報共有にも力を入れている。 　インターナルコミュニケーションのデジタル化は、新型コロナウイルスの感染拡大の折にも大いに役立ったという。具体的な活用例や運用のコツ、今後の展開等について、株式会社資生堂 グローバル広報部 インターナルコミュニケーショングループの丸山鉄臣さん、資生堂ジャパン株式会社 美容戦略部の志村侑紀さんに聞いた。

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  Remotework Doing

  リモートワークは自律し成熟した社員でないとできないのか──経営者が語った、チームでの雑談が必要な理由（登壇者：ソニックガーデン 倉貫義人氏、メンバーズ 池田朋弘氏、プリンシプル 楠山健一郎氏）

  　前回のインタビューに登場したメンバーズは、オンラインでのセミナー（ウェビナー）を多数開催している。今回はそのひとつ、「リモートワーク先進企業の創業者に聞く！リモートコミュニケーションの仕組みづくりの秘訣」の内容をレポートする。 　登壇者はソニックガーデン代表取締役社長の倉貫義人氏、ポップインサイト創業者・元CEOでメンバーズ執行役員の池田朋弘氏、プリンシプル代表取締役の楠山健一郎氏。リモートワークの導入経緯や頻度もそれぞれに異なる3社のコミュニケーションやマネジメントの工夫が語られた。

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  Remotework Doing

  経営戦略としてのリモートワーク──メンバーズが地方のクリエイターの採用・育成を進める理由（ゲスト：株式会社メンバーズ 取締役 兼 専務執行役員 高野明彦氏）

  　クライアント企業のウェブサイト制作やデジタルマーケティング支援を行う株式会社メンバーズは、地域での雇用創出や多様な働き方の実現を経営戦略に組み込んでいる。リモートワークはその重要な手段だ。常務執行役員で取締役 兼 専務執行役員の高野明彦氏に、リモートワーク導入において肝心なことと、同社が目指す理想の働き方について聞いた。

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  Remotework Doing

  パンデミックを機に広まるリモートワーク──未来に訪れる、働き方・生き方・暮らし方とは？（第1回）

  　新型コロナウイルスの感染拡大が止まらず外出自粛が要請される中、リモートワークの注目度が高まっている。日本では政府が長年「テレワーク」を推進してきたもののあまり普及しなかったが、これを機に定着していく可能性が高い。 　本連載では、リモートワークが当たり前になったとき、私たちの仕事のあり方や生き方はどのように変化していくのかを、すでに長く、あるいは深く実践している企業や個人へのインタビューを通じて展望していく予定だ。初回の本稿は、筆者が日本におけるリモートワークの現状を概観し、仮説を示す。

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  テクノロジー思考とは何か？

  『アルゴリズム フェアネス』×『テクノロジー思考』──日本のアルゴリズムを活かした勝ち方とは？（ゲスト：尾原 和啓氏）

  　2020年1月に刊行された『アルゴリズム フェアネス』（尾原和啓著 KADOKAWA）は、GAFAに代表される巨大IT企業の支配が広がる現代社会において、私たちがより自由に生きるための視座を与えてくれる本として注目されている。同書の出版記念として、著者の尾原和啓氏と『テクノロジー思考』（ダイヤモンド社）の著者で投資家の蛯原健氏との対談が行われた。

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  Biz/Zineセミナーレポート

  なぜAGCは「両利きの経営」を実践できたのか──島村CEOと語る「深掘り」と「探索」を共存させる経営（「両利きの経営」の本質 セミナーレポート：後編）

  　「両利きの経営」の提唱者であるスタンフォード大学経営大学院チャールズ・A・オライリー教授が「両利きの経営を実践している」と認めた日本の企業AGCの取り組みを取り上げた『両利きの組織をつくる――大企業病を打破する「攻めと守りの経営」』（英治出版）が今年3月に発刊された。出版記念イベントのレポート後編では、共著者の加藤雅則氏（アクション・デザイン代表、組織コンサルタント）の講演やAGCの島村琢哉代表取締役CEOとのクロストーク、オライリー教授、ウリケ・シェーデ教授（カリフォルニア大学サンディエゴ校 グローバル政策・戦略大学院）らも加わったパネルディスカッションの様子をお伝えする。

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  Biz/Zineセミナーレポート

  成熟企業が生き残る道は「両利きの経営」──チャールズ・A・オライリー教授が語る本質とは？（「両利きの経営」の本質 セミナーレポート：前編）

  　2019年に日本語版が刊行された『両利きの経営』（東洋経済新報社）は、「既存事業を深掘り（深化）しながら、新しい事業の柱を探索する経営手法」であり、成熟企業が新興企業に駆逐されることを防ぐ道を示すものとして注目されている。 　その共著者であり「両利きの経営」の提唱者であるスタンフォード大学経営大学院チャールズ・A・オライリー教授が「両利きの経営を実践している」と認めた企業に、日本のAGC（旧旭硝子）がある。その取り組みは、2020年3月刊行の『両利きの組織をつくる――大企業病を打破する「攻めと守りの経営」』（英治出版）に詳しく紹介されている。この本の出版を記念して書籍の関係者を集めて、立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科の梅本龍夫特任教授の進行で講演とディスカッションが行われた。その様子を前・後編でお伝えする。

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  藤幡正樹氏に聞く、21世紀の教養とは

  21世紀の教養は“知識の組織化を行う”──言葉と知識偏重の時代を経て辿り着く、身体性の時代とは？（ゲスト：メディアアーティスト 藤幡 正樹氏【後編】）

  　国際的なメディアアーティストである藤幡正樹氏へのインタビュー前編では、氏がテクノロジーを使った表現活動を始めるきっかけを得た経緯とともに、ヨーロッパと日本の文化芸術に対する価値観の違いを明らかにしていった。 　後編では、20世紀のヨーロッパにおいていかに言語が重要な時代であったか、それに対して21世紀に期待される新しい視点や知性のあり方について伺った。

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  藤幡正樹氏に聞く、21世紀の教養とは

  未来を展望するアーティストの力──メディアアーティスト藤幡正樹さんが欧州で学んだこと（ゲスト：メディアアーティスト 藤幡 正樹氏【前編】）

  　国際的なメディアアーティストである藤幡正樹氏は、過去に創られた美の保存にばかり力を入れ、新しいものを創造することに重きをおかない日本の美術教育や文化政策を嘆く。美も文化も、常に更新されなければ死んでしまうし、それは私たちの社会やコミュニティの未来を脅かすことになる。そうならないために、誰も考えないようなことを考えて表現するアーティストの存在が重要なのだという。 　藤幡氏がそのような考えに至った経緯を、氏がテクノロジーを使った表現活動を始めるきっかけを得た80年代初頭の時代にまでさかのぼって伺った。そこから見えてくるのは、経済的成長ばかりを追いかけて精神的豊かさや文化の重要性を忘れてしまった日本の姿と、20世紀の反省を経て21世紀に獲得すべき新しい知性のあり方だった。

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  テクノロジー思考とは何か？

  リバネス丸氏と投資家蛯原氏が語る、大企業が“短期では儲からない”ディープテックに投資する意味とは？（ゲスト：株式会社リバネス 代表取締役 グループCEO 丸幸弘氏【後編】）

  　『テクノロジー思考 技術の価値を理解するための「現代の教養」』（ダイヤモンド社）の著者である蛯原健氏と、リバネス代表取締役 グループCEOの丸幸弘氏による対談。前編では、丸氏の共著『ディープテック』（日経BP）のテーマであるディープテックと東南アジアの可能性が語られた。後編では、サステナビリティや社会課題の解決のための投資を加速する方法はあるのか、特に大企業はディープテックとどのように付き合えばいいのかについて、丸氏の実践から探った。