執筆者情報
栗原 茂(Biz/Zine編集部)
(クリハラ シゲル)
ビズジン編集部 編集長
株式会社翔泳社にて、出版流通の営業を13年、直販部門の立ち上げにて、大学・企業向けの書籍制作・販売、ソフトウェア販売の営業を3年、ビジネス書マーケティングを1年経て、Biz/Zineの前身であるBizGene(ビズジェネ)を立ち上げる。2014年11月にBiz/Zineを立ち上げて、コンテンツ・プロデューサーに就任。ビジネスメディアの編集企画を起点に、オープン研修講座であるビズジェネ・ワークショップ、セミナーシリーズであるビジネスブック・アカデミーや、Biz/Zine Dayの責任者。イノベーション領域でのメディア企画、研修・イベント企画に一貫して取り組む。2017年4月よりBiz/Zine編集長。
執筆記事一覧
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Biz/Zineインサイト
アドビ日本法人社長が語る、過去最高益を実現した3つの成功要因。日本企業のデジタル人材育成支援への意欲(ゲスト:アドビ株式会社 代表取締役社長 ジェームズ・マクリディ氏)
世界的な経済の停滞に苦しむ企業が多いなか、アドビは2020年度の収益が過去最高に達した。背景には、同社の事業がデジタルやクラウドを扱うものであることのほか、M&Aなどの巧みさがありそうだ。日本法人代表取締役社長のジェームズ・マクリディ氏に、同社の強さの秘密と日本企業に対する期待を聞いた。
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テクノロジー思考とは何か?
馬田氏と語る、社会の変え方のイノベーション──未来の理想を道筋とともに提示する「4つの方法」とは?(ゲスト:東京大学産学協創推進本部 FoundX 馬田隆明氏)
独立系ベンチャーキャピタル代表で『テクノロジー思考』の著者・蛯原健氏による対談シリーズ。今回は前編に続き、東京大学産学協創推進本部でスタートアップ支援を行う馬田隆明氏をゲストに迎えてお送りする。同氏は最新著『未来を実装する』で、成功する社会実装のポイントとして「インパクト」「リスク」「ガバナンス」「センスメイキング」の4点を挙げている。対談後編となる今回は4つのポイントそれぞれについて伺うとともに、企業組織それ自体を1つの社会と見立てて、新しい技術の社内への実装、すなわちDX文脈での応用の可能性にまで触れてもらった。
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テクノロジー思考とは何か?
「インパクトからはじめよ」──馬田隆明氏と語る、社会的インパクトがビジネスに欠かせない理由とは?(ゲスト:東京大学産学協創推進本部 FoundX ディレクター 馬田隆明氏)
独立系ベンチャーキャピタル代表で『テクノロジー思考』の著者・蛯原健氏による対談シリーズ。今回のゲストは東京大学産学協創推進本部でスタートアップ支援を行う馬田隆明氏だ。同氏は最新著『未来を実装する』で「いまの日本に必要なことは、注目されがちなテクノロジーのイノベーションではなく、社会の変え方のイノベーションではないか」と問題提起し、社会実装のための実践的な手法を豊富な学術的蓄積から解説。これからのビジネスに特に重要なのは「未来の理想=インパクトを描き、道筋とともに提示すること」であると主張している。なぜいま社会実装、そして社会インパクトをビジネス視点でも論じる必要があるのか。対談の模様を前後編でお届けする。
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Biz/Zineセミナーレポート
LINE Financial CEO齊藤哲彦氏が語る、3つの強みを生かした金融サービスの民主化とは?(Biz/Zine Day 2021 Winter レポートVol.5:LINE Financial株式会社 齊藤 哲彦氏)
LINEのユーザー基盤を生かし決済・送金ができる「LINE Pay」をはじめ、保険、資産運用、資産管理、ローンサービスなど金融サービスを展開しているLINE。2018年11月にはスマホ銀行の設立準備を発表し、2020年10月にはタイで初の銀行サービス「LINE BK」をスタートした。なぜLINEが金融サービスを展開するのか。そして、その背景にある新しい金融サービスのあり方や、今後LINEが目指す金融サービスの未来について、LINE Financial株式会社 代表取締役社長CEO 齊藤哲彦氏がLINEでの事例と絡めつつ解説した。
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Biz/Zineセミナーレポート
ゆめみ本村氏が語る、サービスデザインによる金融業界のDX──3つの導入事例から抽出する成功の要件とは(Biz/Zine Day 2021 Winter レポートVol.2:株式会社ゆめみ 本村章氏)
テクノロジーの進化によって新興のFintech企業が力を持つようになり、非金融業界の企業が金融業界に参入するようになった。結果、日本の金融業界にもデジタル・トランスフォーメーション(DX)の波が押し寄せている。では金融業界のDXによる生き残り戦略はどう考えていけばいいのだろうか。 先日行われたBiz/Zine Day 2021 Winterでは、法人向けデジタルマーケティング支援を行う株式会社ゆめみの取締役でサービスデザイナーの本村章氏が登壇。「サービスデザインで加速させる金融業界のDX」と題して、これまでにはなかった体験価値(UX)を生み出すためのDXの基礎知識と、ゆめみの支援してきた金融業界DXの事例について語った。その内容を紹介する。
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Biz/Zineセミナーレポート
金融業界のDXで考慮すべき「多言語対応」──機械翻訳とは異なる「カルチャライズ」や「UX」対応とは?(Biz/Zine Day 2021 Winter レポートVol.1:Wovn Technologies株式会社 松岡克也氏)
少子高齢化の影響によって日本では今後人口が減少していくが、一方で在留外国人数は増加傾向にある。その数はすでに286万人と、日本の都市別人口第3位の大阪市を上回る。こういった状況のなか、すでに多くの企業がデジタル・トランスフォーメーション(DX)を行うタイミングで、在留外国人のカスタマーエクスペリエンス(CX)を考え始めている。それは金融業界にも同様である。 先日行われたBiz/Zine Day 2021 Winterでは、多言語化ソリューションを提供するWovn Technologies株式会社の松岡克也氏が登壇。「【金融業界の未来について考える】DXと外国人ユーザー体験の重要性」と題して、多言語化対応の重要性について、大手金融企業の事例を交えて講演した。その内容を紹介する。
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BZ Monthly Future
サステナビリティを企業戦略の中心に──消費者と投資家から求められる、長期視点での企業経営とは?(ゲスト:博報堂 ミライの事業室 ビジネスデザインディレクター 岩嵜博論氏)
毎月テーマを選定し、海外情報を中心とした最新トレンドを有識者が紹介・分析する「BZ Monthly Future」。博報堂ミライの事業室ビジネスデザインディレクターの岩嵜博論氏に、持続可能な成長を実現する新たな経済モデルとして注目を集める「サーキュラーエコノミー」をテーマに、世界の新潮流を語ってもらった。パタゴニア、アディダス、イケアやH&M、Loopなどの事例も交えて解説する。
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経営参謀としてのCFO
創業時から一貫して変わらないデュポンの「コア・バリュー」──変革を常とする経営の根底にあるものとは?(ゲスト:東京都立大学大学院 特任教授、デュポン株式会社 前取締役副社長 橋本勝則氏【後編】)
デュポンの取締役副社長を務め、昨年共著で『ワールドクラスの経営 日本企業が本気でグローバル経営に挑むための基本の書』(ダイヤモンド社)を著した橋本勝則氏との対談。前編では、デュポンが200年以上続いてきた理由として、変化への志向が挙げられた。後編では、日本企業が学ぶべき点とデュポンの経営の最も根幹にあるコア・バリューの力について語られた。
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経営参謀としてのCFO
デュポンの前副社長が語る、ファイナンスを共通言語とした経営資源の再配分と事業トランスフォーメーション(ゲスト:東京都立大学大学院 特任教授、デュポン株式会社 前取締役副社長 橋本勝則氏【前編】)
インテルの日本法人と米国本社でFP&A(事業部コントローラー)とCFO職(日本法人)に就き、日本におけるFP&Aプロフェッションの啓蒙活動に携わる石橋善一郎氏をホストに、CFOを中心としたコーポレート部門の果たすべき役割、日本企業の課題について議論していく本連載。今回はデュポンの前取締役副社長で『ワールドクラスの経営 日本企業が本気でグローバル経営に挑むための基本の書』(ダイヤモンド社)の共著者である橋本勝則氏をゲストに迎え、220年以上にわたって絶え間ない変革により企業経営を持続してきたその力、特にファイナンス・リテラシーの強さについて聞いた。
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Biz/Zineセミナーレポート
哲学者マルクス・ガブリエル氏が語る、新時代の価値基準──テクノロジーの進化とモラルの革新の共存とは?()
新型コロナウイルスが現代社会の秩序を揺るがしている。経済や資本主義、民主主義、テクノロジー、価値観など、私たちがこれまで築き上げてきた「常識」は、不確実性を増す現代において新しいものへ置き換わる必要に迫られている。現代社会が直面するこの危機を私たちはどう乗り越えていけばよいのか。社会や企業のゴールは「人間性の向上」であるべきと説く哲学者マルクス・ガブリエル氏が2020年11月26日、Works Human Intelligence主催の大規模カンファレンス「COMPANY Forum 2020」内で行った基調講演「New Normality 新時代の価値基準」をレポートする。
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経営変革の「思想」と「実装」
経営変革における「センスメイキング」と「ケア」──新旧の価値観を接続するコーポレートの役割とは?(ゲスト:埼玉大学経済経営系大学院 准教授 宇田川元一氏)
前編で、確実に悪化しているにも関わらず変わることができない日本企業を“慢性疾患”状態と表現した宇田川元一氏(埼玉大学経済経営系大学院 准教授)に、それでも変革を可能にしていくための方法を伺った。氏によれば、経営者とCxOチーム、コーポレート、事業部門などそれぞれの立場に期待されるのは、「“正しいこと”ではなく“必要なこと”をする」というケアの姿勢だという。
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経営変革の「思想」と「実装」
宇田川准教授が語る「センスメイキング」と「ケア」の経営──コロナ禍の“中断”をどう意味づけるのか?(ゲスト:埼玉大学経済経営系大学院 准教授 宇田川元一氏)
埼玉大学経済経営系大学院 宇田川元一准教授は、コロナ禍で仕事が中断し、それをきっかけに自身の取り組みの意味に気づいたという。「中断」は個人にも組織にもセンスメイキング(意味づけ)の機会をもたらす。それを変革の原動力にできる企業とそうでない企業にはどのような違いがあるのか。宇田川氏はカール・E・ワイクのセンスメイキング理論を紐解きながら日本企業の現状を指摘した。
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Biz/Zineセミナーレポート
知財戦略を牽引する実践者が語る、オープンイノベーションにおける「新事業創造に資する知財戦略」とは?(特許庁・PwC「オープンイノベーションを活用した新事業創造に資する知財戦略の実践へ向けて」レポート Vol.3)
2020年12月、特許庁の委託事業「大企業等によるオープンイノベーションを促進する知財戦略に関する調査研究」の中核イベントである「オープンイノベーションを活用した新事業創造に資する知財戦略の実践へ向けて」が開催された。各企業や研究機関で知財戦略を牽引する5名がオンライン登壇し、PwCコンサルティング林力一氏のファシリテートのもと、新規事業創造における知財戦略および知財部門の役割、将来の展望などについて意見交換を行った。そのパネルディスカッションの模様をお伝えする。
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Biz/Zineセミナーレポート
オムロン竹林氏が語る、イノベーションの事業化における「起承転結」──妄想を構想化する「承」型人材とは(特許庁・PwC「オープンイノベーションを活用した新事業創造に資する知財戦略の実践へ向けて」レポート Vol.2)
ニューノーマルと言われる時代に際し、企業におけるイノベーションやデジタル・トランスフォーメーションへの渇望は益々高まるばかりだ。しかし、掛け声ばかりが大きく、ビジネスとして結実できない企業も少なくない。どうしたらイノベーションを現実のものにできるのか、またどのようなアプローチでイノベーションを発想するのか、そして、どのような人材が担うべきなのか。特許庁の委託事業「大企業等によるオープンイノベーションを促進する知財戦略に関する調査研究」の一環で開催されたPwC主催のウェブセミナーにおいて、オムロンで数々の新規事業を牽引し、現在は政府や大学などでも“イノベーションの伝道師”として活躍するオムロン株式会社イノベーション推進本部インキュベーションセンタ長の竹林一氏が講演を行った。
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Biz/Zineセミナーレポート
「経営戦略を成功に導く知財戦略【実践事例集】」が示す、オープンイノベーションにおける知財戦略とは?(特許庁・PwC「オープンイノベーションを活用した新事業創造に資する知財戦略の実践へ向けて」Vol.1)
企業を取り巻く環境は刻々と変化しており、新規事業の開拓や既存事業の強化が求められている。こういった企業活動に寄与するためには、知財戦略や組織をどう考えていけばいいのだろうか。2020年12月にPwCコンサルティング合同会社は、特許庁からの受託事業「大企業等によるオープンイノベーションを促進する知財戦略に関する調査研究」の中核イベントとして、「オープンイノベーションを活用した新事業創造に資する知財戦略の実践へ向けて」と題したウェビナーを開催した。そのウェビナーから、各社の知財活動が重視しているものと、各社の知財戦略の変化を及ぼしたトレンド、PHILIPS、ドイツテレコム、デンソー等多くの企業の知財戦略の事例を紹介する。
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Biz/Zineセミナーレポート
事業開発の課題はアイデア創出より選択と集中──CI技術による多数決での “目利き力”の重み付けとは?(INNOVATION DRIVE 2020セミナーレポート:後編)
環境変化の激しい時代に、多くの企業がイノベーションを起こそうとしている。そんな中、VISITS Technologies株式会社は「イノベーションの生まれる原理」を科学的なアプローチで解き明かし、誰もがイノベーションを起こせるようにするプラットフォーム、インフラづくりを目指している。 そのVISITS Technologies株式会社が、2020年12月8日「イノベーション加速体感イベント INNOVATION DRIVE 2020」をオンラインで開催した。そのイベントから、同社ディレクターの吉村由宇氏が行ったサービスコンセプト創出の体験ワークショップと、データサイエンティスト村尾 一真氏が行った、意思決定のスピードUPとコスト削減を達成する同社の特許技術「CI技術」、ならびに同社のアイデア創出クラウド「ideagram(アイデアグラム)」を導入した三菱地所株式会社の事例を紹介する。
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Biz/Zineセミナーレポート
失敗から学習し、知を蓄積する変革の仕組みと評価──梅澤高明氏と山本康正氏、一條和生氏と松本勝氏が語る(INNOVATION DRIVE 2020セミナーレポート:前編)
環境変化が大きい現在、イノベーションの必要性は長らく指摘され続けている。しかし現状では、なかなか新しい事業が立ち上がらない。そんななか、12月8日にイノベーション加速体感イベント「INNOVATIONDRIVE 2020」が行われた。 そのイベントから、一橋ビジネススクール国際企業戦略専攻 専攻長・教授 一條 和生氏のキーノート、一條氏とVISITS Technologies 代表取締役 松本 勝氏の対談と、A.T.カーニー日本法人 会長・CIC Japan 会長 梅澤 高明氏、 DNX Ventures インダストリーパートナー 山本 康正氏が松本氏とともに「イノベーションの鍵はアイデアか、プロセスか」をテーマに行った徹底討論の内容を紹介する。
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Biz/Zineセミナーレポート
岩瀬大輔氏、ソフトバンク源田氏、CIC Japan山川氏が語る、日本企業のトランスフォーメーション(01Booster Conference「Special Talk Session」レポート)
「事業創造」の加速を目指し、実業、アカデミックなど、各分野のプロフェッショナルとの交流による知見・ノウハウの共有を目的に、12月3日、株式会社ゼロワンブースター主催の「01Booster Conference」がオンラインにて開催された。4回目となる今回は事業創造に必要不可欠な「トランスフォーメーション」をテーマに、事業を創出するための改革および推進方法について多彩な議論が行なわれた。本稿では、カンファレンスのメインテーマでもある「Beyond Transformation -トランスフォーメーション、その先へ」と題して行なわれたSpecial Talk Sessionの模様をお送りする。
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Biz/Zineインサイト
宇田川准教授が紐解く「知の探索」──意思決定の本質から組織の問題を解消する「情報への接し方」とは?(ゲスト:埼玉大学経済経営系大学院 准教授 宇田川元一氏)
コロナ禍における現代の成熟企業は、既存事業を維持・延命しながら、次代の柱となるような新規事業をいかに創出するかを求められている。その際の道標となるものが、既存事業を深掘り(深化)しながら新しい事業の柱を探索する「両利きの経営」だ。 『他者と働く──「わかりあえなさ」から始める組織論』(NewsPicksパブリッシング)の著者で埼玉大学大学院宇田川元一准教授に、両利きの経営における「知の探索」の背景・源流にある考え方を聞いた。ビジネスパーソンが実践できる不確実な事業環境への向き合い方、複雑な組織における対話、効果的な情報収集のポイントが見えてきた。
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経営参謀としてのCFO
なぜワールドクラスはメガトレンドを戦略に落とし込めるのか──“阿吽の仕組み型”による企業経営(ゲスト:一般社団法人日本CFO協会/一般社団法人日本CHRO協会 主任研究委員 日置圭介氏)
『ワールドクラスの経営 日本企業が本気でグローバル経営に挑むための基本の書』(ダイヤモンド社)の共著者である日置圭介氏にコーポレート組織のあるべき姿について聞いた前編に続き、後編では「中長期的目線」と「足元のコミットメント」を組み合わせた戦略と計画の立て方、M&Aやバイアウトなどによる「事業の足し引き」など、真のグローバル企業の経営手法をおさえた上で、日本企業が克服すべき課題について提言がなされた。