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第2回:Japan Innovation Network 紺野登、西口尚宏 (2)

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 第2回目の対談は、イノベーションへの誤解と定義、日本企業がどの部分が苦手で、どのような対策が必要なのかが中心テーマとなった対談内容をお届けする。経済産業省フロンティア人材研究会の提言内容を実践するために誕生したJapan Innovation Networkの紺野登代表理事ならびに西口尚宏専務理事を迎えての対談は、日本におけるイノベーション・グルとしてオールスターメンバーであるだけに、さすがに問題意識は真剣かつ深く、そして未来思考で前向きな場となった。前回記事はこちら

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点と点を結びつけていくようなエコシステムの媒介

紺野 登紺野 登 氏
Japan Innovation Network 代表理事

紺野:
 日本企業に根強いのは、「イノベーション=技術革新」だという考えです。この整理は重要です。何かというと、「技術革新=イノベーション」ではなく、イノベーションの一要素として「技術革新」がある。中国では技術革新を使ったイノベーションを「科技創新」という言葉であらわしており、正しい言葉の選択をしていると言えます。科技を使わない創新、イノベーションもあるという意味でもあります。

 日本の場合は、プロダクト・イノベーション、プロセス・イノベーションなどの「既存事業の延長線上にあるイノベーション」への取組みはありますが、これまでの合理的な枠を超えるような取組み、つまり「ビジネスモデル・イノベーション」や「破壊的イノベーション」など次のイノベーションのフェーズへと進めることが出来ていない。

津嶋:
 それが象徴的だったのが、今年の元旦に、日経新聞でクリステンセンを取材した記事がありました。「日本には破壊的イノベーションが必要だ」といった内容の。そこでも「イノベーション(技術革新)」って訳されていましたね(笑)。

紺野:
 「ネットワークが大切」と言われます。なぜかというと、「プロダクトアウトでなく、イノベーションをデマンドサイド(需要)から捉える必要」があるからです。例えば、「オープン・イノベーション」も「ソーシャル・イノベーション」も「リバース・イノベーション」も全部デマンドサイドの話なのです。自社から何かが出てくるわけではなく。社会やマーケットの動きの中で、「点と点を結びつけていくようなエコシステムの媒介」が必要です。

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イノベーションの定義―パルミサーノ・レポート2004

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この記事の著者

津嶋 辰郎(ツシマ タツロウ)

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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