“かつての若手”である部長が“現代の最先端”を武器にできたら最強である

──係長職向けのプログラムに比べても遜色ないレベルで充実していたと。

藤原：そうですね。現在、部長職で活躍している方々もかつては若手であったわけです。若手だった時には積極的に様々な新しい手法にチャレンジしていたと思います。そんないまの部長職の方々が、現代の最先端な手法を手に入れたら最強なのではないでしょうか。だから、プログラム全体を通じて、今の時代の感覚や価値観をインストールしてもらえば、部長職の皆さんの経験に最新の武器が搭載され、そのセンスをさらに向上させられるのではないかと思いましたね。

山地：プログラムに参加する前、おそらく多くの部長職たちは、今まで自分が取り組んできた仕事観とCXやDXといった新たな価値観が対立すると考えていたのではないでしょうか。特に営業の経験者は、熱量や人間力といった精神論で成果を挙げてきた自負があるので、新しい価値観はどこか敬遠してしまいます。しかし、その二つが実は対立するものではなく、両立できるということを今回のプログラムで理解できたのではないかなと思いました。

藤原：今のお話は非常に重要だと思います。AIやデータはどれだけ進化したとしても、人間の仕事をすべては代替できません。むしろ、技術的な進化が進めば進むほど、人間が生む付加価値の部分が重要になってきます。

　私が所属する株式会社プレイドは2020年に東証マザーズに上場する際に「非効率にいこう。」というメッセージ広告を新聞に出稿しました。私はこれを、人間の非効率な活動からこそ感動を生むような価値が生まれるのだ、と理解しています。だからこそ、人間の活動をAIやデータでいかにサポートするのかが重要になるんです。今回のプログラムを通じて、そうしたDXのイメージを係長層から部長層にまで広めることができたのであれば、大きな成果ではないかと思います。

──今後のDX推進の展望についてお聞かせいただけますか。

山地：顧客起点という意識の醸成については、ある程度成果が得られているので、今後はデータをどのように活用していくのかに取り組みたいです。データ基盤の整備と並行して、従業員一人ひとりがデータを活用できる環境を構築したいと考えています。

　ただ、「従業員一人ひとりがデータを活用できる」といっても、全員が生成AIや分析ツールを使いこなせるようにしたいという意味ではありません。それよりも重視したいのはデータに対する感性や親しみの部分ですね。

　例えば、ある従業員が業務の課題に直面したときに、どのようなデータを活用すれば解決策を導き出せるかがある程度見当がつくのが理想の状態です。このように、データを業務改善や価値創出のための身近なツールとして活用できる人材が増えていけば、当社のDXも次の段階に進むのではないかと思います。