「会いにいく」がDX推進の最も効率的な手段

──従業員のデジタルスキルではなくマインドを養成したいと。

山地：実際に、そうした変化はプログラム実施直後から少しずつ現れていると思います。最近では、とある営業部門の責任者から「顧客満足度を営業プロセスの段階に沿って可視化できないか」という相談を受けて、BIツールのダッシュボードで可視化しようとしています。

　その責任者は、以前から顧客満足度の変化を可視化して営業施策に活用したいと思っていたが、可視化からその先の改善アクションへ繋げる方法がわからなかったのだといいます。しかし、CXプログラム後、それがデータ活用で可能かもしれないと考え、プログラム担当者に相談をくれたとのことでした。データを活用して普段の課題を解決するというマインドは、着実に育ちつつあるのだと思います。

藤原：DXを組織のなかに浸透させるには、山地さんが紹介してくださったような小さな事例を積み重ねていくことが大切です。最初から大規模な基盤を整備して、全社一斉に取り組みを進めようとすると「あのデータが足りない」「これが実現できないなら意味がない」といった不満が噴出して、取り組み自体が頓挫しかねません。

　幸い、MIRARTHホールディングス社は営業や販売の現場を数多く有していますし、データ活用の効果を実感できる場面も多いはずです。ぜひ成功事例を積み重ねて、DXを成功に導いていただきたいですね。

──従業員のデジタルスキルではなくマインドを養成したいと。

山地：CXプログラムを実施するにあたって、プログラムの担当者は全国の拠点を行脚しているのですが、この動きは極めて重要だったと感じています。

　DXの専門組織が社内に設けられていて、従業員一人ひとりの身近な存在として活動していることを、全国の拠点に知らしめることができました。当社のように一定以上の規模を有する組織では、主管部門のプレゼンスが施策の成功に大きな影響を与えます。そのため、DX推進にあたっては、DX専門組織を設置して満足するのではなく、いかに社内での存在感を示していくかが重要になると思います。

──具体的にはどのように？

山地：存在感をアピールするうえで、私は「会いにいく」が大切だと思うんです。

　プログラム実施のために全国の拠点を行脚するのもそうですし、打ち合わせやプレゼンをするにしても、まずは相手先のオフィスを訪れてみる。そうすれば、現場の従業員たちにデジタルへの親近感を醸成できますし、グループ会社の経営陣や部門長のクラスにもDX組織の活動をアピールできます。私自身も本社内の部門はもちろん、訪問できる拠点には時間が許す限り足を伸ばすようにしています。

藤原：すばらしいですね。それこそがAIやデータには生み出せない、人間ならではの付加価値だと思います。「会いにいく」は一見非効率なように見えて、DX推進を効率化する真っ当な手段だということですね。

── DX推進のポイントは「会いにいく」だと。非常に実践に即した知見を伺えました。本日はありがとうございました。

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