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新しい働き方とリスキリング

なぜリクルートは離職率8%前後の維持を目指したのか──じわじわと組織が変わる「計画的人材流動性」が鍵

ゲスト:株式会社人材研究所 代表取締役社長 曽和利光氏【前編】

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離職率8%前後の維持で実現する「計画的人材流動性」

曽和利光
株式会社人材研究所 代表取締役社長 曽和利光氏

後藤:「計画的人材流動性」、とても興味深いですね。

曽和:実際、私が在籍した当時は離職率のターゲットを「8%前後」と定めて、モニタリングをしていました。それを超えていたら「高すぎるのでちょっと下げよう」というのは分かりやすいですよね。でも、逆もあったんです。想定より離職率が低すぎる場合には、退職金制度を改定したりして、当時定めた理想の離職率を維持しようとしていました。リストラをせずにある一定の割合で人材が入れ替わるようにするには、本人が前向きに退職を選択し、輝ける場所に向かっていく「イグジットマネジメント」が必要です。

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やつづかえり(ヤツヅカエリ)

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