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約7割の企業がデータ利活用に課題、阻害するハードルや各企業の取り組み状況を調査──メンバーズ

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 メンバーズの社内カンパニーであるメンバーズデータアドベンチャー(以下、データアドベンチャー)は、DX・データ分析業務に携わる就業者に対して、企業におけるデータ利活用の重要性と課題についての調査を実施した。

調査概要
  • 実施媒体:日経クロステックActiveリサーチSpecial
  • 調査方法:インターネット調査
  • 調査期間:2023年4月18日〜5月8日
  • 調査対象:DX・データ分析業務に携わる就業者 281名
企業担当者のデータ利活用に対する課題意識と活用度合い

 「データ利活用に課題を感じていますか?」という設問に対して、約7割の企業担当者が「はい」と回答し、データ利活用に課題があることが判明した(66.9%)。

 同様に、「データ利活用に明確な目的やKGI、KPIはありますか?」という設問では、約半数の企業が「ない」と回答し、明確な数値目的が設定されていないことが明らかになったという(51.6%)。

【図1】Q1,Q2 回答結果
【図1】Q1,Q2 回答結果
[画像クリックで拡大表示]
企業のデータ利活用を阻害するハードル

 「データ利活用を阻むハードル」として最も多かった回答は、「データ人材不足(64.4%が選択)」であった。次いで「データ基盤の未構築(未整備)」「データ分析結果をビジネスに活かせていない(利活用できていない)」「データの部署横断利用ができていない」がほぼ同数で続き、データ人材の不足を筆頭に複数の課題が発生していることが明らかになったとしている。

【図2】Q3 回答結果
【図2】Q3 回答結果
[画像クリックで拡大表示]
データ利活用に向けての各企業の取り組み状況

 「お勤め先でのデータ利活用への取り組み」についての設問では、「データ利活用・DXを担う部署が存在する」および「内製化」が最も多い結果となった。

【図3】Q4 回答結果
【図3】Q4 回答結果
[画像クリックで拡大表示]
調査結果を受けて

 以上の調査結果より、データ利活用に課題を感じている企業においては、データ活用人材が不足しているケースが過半数を占めているということが明らかになったという。課題を感じている企業の取り組みとしては、専門部署の設立や内製化が挙げられているが、これだけではデータ利活用のための施策としては足りないようだと同社は述べている。

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BizZine編集部(ビズジンヘンシュウブ)

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