SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

おすすめのイベント

おすすめの講座

アフターデジタル最新潮流

横串機能であるDX推進組織のメンバーが担うべき役割──戦略を理解し、事業部門の成長に貢献する存在へ

【後編】ゲスト:株式会社ベネッセホールディングス Digital Innovation Partners 副本部長 水上宙士氏

  • Facebook
  • X
  • Pocket

 本記事では、前編に引き続き、株式会社ベネッセホールディングスDigital Innovation Partners副本部長の水上宙士氏とビービットCCO藤井氏の対談をお届けする。ベネッセグループにおいて、DXを通じた事業横断の活動を担うDigital Innovation Partners。後編では、その運営や機能についてさらに深く迫った。横串組織と各事業部との関係性、各事業部における意思決定への関与の方法、事業とデジタルの両方に理解の深い人材を育成するには、など。事業横断の活動を担う、横串の組織を運営するうえで欠かせない知見が披露された。

  • Facebook
  • X
  • Pocket

部門間の情報共有を妨げる「感情」にどう向き合うか

藤井保文氏(以下、敬称略):前編では、ベネッセさんのDX組織であるDigital Innovation Partners(以下、DIP)が、事業やサービスを横断した顧客体験を構築するため、どのような活動をしてきたのかをお伺いしました。小さな成果を積み重ねることで経営層や社内の支持を得て、事業横断のプラットフォームを構築する取り組みに繋げたエピソードは、今まさにDXやCXの構築に取り組んでいる企業の良き見本となるお話しでした。

 ただ、一方で、各事業部門や各サービスには個別の事情があるものです。部門内のデータや企画を全社で共有することに抵抗のある人も少なくないはずです。そうした抵抗感や忌避感にはどのように対応したのか気になります。

水上宙士(以下、敬称略):たしかに抵抗感を示す社員はいないわけではありません。特にベネッセの顧客層は、幼児や社会人、高齢者、学校など、属性がかなり幅広いです。そのため、取り扱う情報は多岐にわたりますし、事業ごとやサービスごとに情報共有を控えたい個別の事情が生まれやすいのだと思います。実際に「このデータは機密性が高いので、プラットフォーム上で共有したくない」という声が上がったこともありました。ただ、この対応についてもその他の活動と同じで、社内の機運を醸成するしかないと思います。

藤井:そこでも小さな成果を積み重ねるのが重要だと。

水上:そうです。実際に、事業横断の取り組みが拡大していくなかで、情報共有を避けたいという声は次第に減っていきました。事業部間を隔てているのは、組織構造や事業特性の問題だけでなく、感情の部分も大きいのでしょう。なので、まずは社内で事例を作って、情報共有に忌避感を抱く部門の不安を解消していく必要があります。

 その意味では「まずどの部門から協働を始めるのか」は重要なポイントかもしれません。情報共有に対して積極的でない部門から着手してしまうと、説得に時間を要し、取り組み自体が頓挫するおそれがあります。そのため、まずは社内を見渡し、どの部門が前向きなのかを見極めて、その部門から情報共有の取り組みを始めるのが良いでしょう。そうすれば、短期間で事例を作ることができ、取り組みを横展開が進みやすくなると思います。

水上宙士
株式会社ベネッセホールディングス Digital Innovation Partners 副本部長 水上宙士氏

会員登録無料すると、続きをお読みいただけます

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

次のページ
事業部に派遣された横串組織のメンバーが担うべき役割とは

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • Pocket
アフターデジタル最新潮流連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

島袋 龍太(シマブクロ リュウタ)

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

  • Facebook
  • X
  • Pocket

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング