麻生要一氏が語る、企業内起業による大企業中心の「日本型イノベーション」

第3回 ゲスト:麻生要一さん

 前回に引き続き、新規事業開発に携わる方へのインタビューを通して、大企業内での新規事業開発のリアルな事例をご紹介するシリーズ。今回お話を伺ったのは、リクルートグループで約1500件の新規事業と約300社のスタートアップ支援を経験し、2019年12月には書籍『新規事業の実践論』を出版する株式会社アルファドライブ 代表取締役社長 兼 CEOの麻生要一氏です。
 麻生氏は現在、企業内起業の支援をメインに取り組んでいます。スタートアップ支援の経験もある麻生氏が企業内起業の支援をメインとしたのはなぜか? 日本再生の鍵となるであろう、大企業によるイノベーション創出の必要性についてお聞きしました。

[公開日]

[語り手] 麻生 要一 [取材・構成] 畠山 和也 [写] 和久田 知博 [編] 梶川 元貴(Biz/Zine編集部)

[タグ] スタートアップ 事業開発 イノベーション 新規事業 企業内起業

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リクルートの新規事業開発とスタートアップ支援で気付いた、“提案数”の重要性

畠山:株式会社アルファドライブを立ち上げる前、リクルートグループでどのようなことをしていたかという経歴からお聞きしてよろしいですか。

麻生要一氏(株式会社アルファドライブ代表取締役社長兼CEO、以下、敬称略):新卒でリクルートに入社して、入社3年目に立ち上げた新規事業を5年目に株式会社ニジボックスとして子会社化し、そこから7年間経営をしていました。リクルートがリクルートホールディングスとして一部上場したタイミングで呼び戻され、そこから新規事業開発室長として「Recruit Ventures(リクルートベンチャーズ)」というボトムアップ型の新規事業開発プログラムを担当していました。社員一人ひとりがやりたいことを起点とした約1500件の新規事業を支援してきました。

畠山:1500ってすごいですね。

麻生:それと同時に、オープンイノベーション戦略の一環として「TECH LAB PAAK(テック・ラボ・パーク)」というスタートアップ支援オフィスの立ち上げと運営にも関わっていました。起業家の卵の人たちに入居してもらって、半年間で会社を作ったり最初のプロトタイプを作ったりする支援プログラムです。複数のチームが参加する半年のプログラムを3年間で12グループ、つまり12バッチ回し、計318社を輩出しました。

畠山:私がお手伝いをしているアクセラレータプログラムは年に2バッチなので、3年間で12バッチは大変な数に感じます。それだけの数をこなすということは、何かしらのこだわりや思い入れがあるのでしょうか。

麻生事業化案件の質を高めるためには、提案数を増やすことが重要だと考えています。最終的に事業化する案件が3件だとすると、100分の3よりも500分の3のほうが、スケールする事業になりやすいのではないでしょうか。

株式会社アルファドライブ代表取締役社長兼CEO 麻生要一氏株式会社アルファドライブ代表取締役社長兼CEO 麻生要一氏

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