リクルートマネジメントソリューションズは2026年6月19日、「若手の離職実態調査2026」の結果を発表した。本調査は、社会人1～3年目を対象に、若手の離職に関する実態とその要因について明らかにすることを目的に実施したものだ。

　調査によれば、在職者の62.2％が「会社を辞めたいと思ったことがある」と回答し、この割合は2023年調査の58.8％に比べ大きな変動はなかった。辞めたい理由の上位は「仕事にやりがいや意義を感じない」（21.8％）、「給与水準が満足できない」（19.5％）、「やりたい仕事ができない」（14.1％）となっているが、実際の離職理由としては「労働環境・条件がよくない」（22.4％）が最も多く、次いで「仕事で能力や持ち味を発揮できない」（21.6％）となった。給与に不満を持つ割合は前回の18.4％から今回8.0％へと下がっている。

　一方、離職しない理由（定着理由）は「転職も検討しているがリスクがある」が最上位（15.6％）だが、選択率は低下。「職場の人間関係がよい」（13.0％）や「給与水準に満足」（11.1％）も定着要因となっているが、「会社のビジョン・価値観に共感」（6.9％）、「成長できる環境がある」（8.6％）、「仕事にやりがい・意義を感じている」（8.4％）など、前向きな要素の選択率が上昇した。

　また、離職や離職想起を防ぐための要因として「上司との仕事の進め方の相性」が特に重要であることが示された。「上司の仕事の進め方が合っている」と回答した割合は離職しなかった人で高く、実際の離職者との差は明確であった。従来の待遇改善やリスク回避だけでは定着につながりにくくなっており、仕事の内容への納得感や、自身が成長できる環境づくり、心理的安全性の高い職場が若手の定着には欠かせないと結論づけている。

　さらに、仕事を自立的に進められる環境や、成長実感・達成感を得られることも、離職防止に有効であることが明らかになった。職場のメンバーと率直に意見を言い合える環境や、目標達成への主体的な関与も職場への定着意欲を高める要因となっている。

　この調査の結果から、現場のマネジメントや人事部門は、待遇や制度面の整備だけでなく、若手が自分らしく能力を発揮し、成長実感を持てる仕組み作りや、上司や同僚との良好な関係構築を意識した施策が求められるといえる。

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