データ活用に取り組むが十分な成果が出ない、日本企業の現状
DXにはじまり、DX Management、データドリブン経営、データ分析、デジタル変革、デジタルイノベーションなど、様々な用語が飛び交っていることから伺えるように、企業におけるデータ活用への意欲は増すばかりだ。
しかし、2019年5月のガートナーの調査によると、国内企業において、全社的または一部の事業でもデータを利活用している企業は半数以上あるのに対し、そのデータの利活用から「ビジネス成果を十分に得ている」という企業はわずか3％、「ある程度得ている」という企業を含めても約1/3にとどまる。デジタル変革の推進に躍起になっていても、実際にはデータ活用をビジネス成果に紐づけられている企業はほんの一部にすぎないことが伺える。
守安氏は「企業のDXには、啓発・意識づけにはじまり、方向づけ、はじめの一歩、定着化とステップを踏んでいくことが重要だ。しかし、どこに向かうのか、どのような成果を出すのか、何をすべきなのか、どのように進めればよいのか、それぞれ定まっている企業は非常に少ない」と語る。その結果、メソッドやツールを導入することからはじめてしまい、着手したものの、そこからどう展開するか途方に暮れてしまうというわけだ。
