Uniposは2026年6月18日、「ねぎらい」に関する実態調査の結果を発表した。調査は2026年3月26日から30日にかけて、全国の30～69歳の管理職層800名（従業員30名以上の企業勤務、部下あり）を対象にWebアンケート形式で実施した。

　調査によると、管理職の73.3％が「上司から部下へのねぎらいは必要」と回答した。ねぎらいの主な効果として、「部下との信頼関係の向上」（36.9％）、「チームの雰囲気の向上」（35.5％）などが挙げられ、単なる感情表現以上に、組織運営やマネジメント上の意義が認識されていることがうかがえる。

　一方で、38.4％が「部下をねぎらいたいと思ったが実際には行わなかった経験がある」と回答した。特に30代男性層では41.8％と高い割合となっている。ねぎらいを伝えなかった理由として最も多いのは「タイミングが合わなかったため」（37.1％）で、次いで「忙しくて伝える余裕がなかったため」（20.3％）や、「上から目線に見られそう」「何と言えばよいかわからない」といった心理的障壁も目立った。

　また、「時代の変化で部下をねぎらうことが難しくなった理由」として、「ハラスメントと受け取られることへの懸念」（42.1％）が最も多く、次いで「価値観や世代ギャップ」（32.0％）、「リモートワークによる雑談機会の減少」や「テキストコミュニケーションの難しさ」など、現代特有の課題が浮き彫りになった。

　評価やねぎらいが不足していると感じて転職を検討したことがあると回答した管理職は39.6％にのぼる。30代男性では44.7％とさらに高い傾向が見られる。十分なねぎらいを受けられないことで、「自分の努力や苦労が周囲に伝わりにくい」「自分に関心が持たれていない」といった不満や心理的距離の拡大が示唆された。

　Uniposは、本調査を通じて、ねぎらいの伝達が個人の経験やスキルだけでは対応しきれない時代に入りつつあることを指摘している。伝えたいが伝えづらい管理職の葛藤と、見てもらえていないという部下のギャップが「ねぎらいの壁」となり、組織マネジメントの新たな課題となる可能性が示唆された。現代組織においては、ねぎらいを個人任せにするのではなく、組織的な仕組みとして支えるマネジメントへの転換が求められている。

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