本記事は「論文ニュース」の「有用性か厳密性か 経営学はどうあるべきか【組織科学】」を再編集・加筆して掲載しています。
なにがスゴイ？ 本論文の新規性
エビデンス・ベースド・マネジメント（EBMgt）を経営学説史の文脈に位置づけて整理し、現代的な意味を明確にした
「何を発見したか」ではなく、「何を正しいとしていたか」という問いでエビデンス概念の変遷を整理した
EBMgtの議論を「相対化」し、過度な信奉にブレーキをかけた
なぜ経営に「エビデンス」が必要なのか？
ビジネスの世界において、経験や勘だけに頼った意思決定は、時として大きな失敗を招く可能性があります。したがって、より客観的で信頼性の高い根拠、すなわち「エビデンス」に基づいた意思決定の重要性が高まっています。
本稿では、神戸大学の服部泰宏氏・大阪公立大学の新井康平氏の論文「経営学はどのようにエビデンスを扱ってきたのか？」を要約しながら、経営学におけるエビデンスの扱いの変遷を紐解きます。
論文要約：経営学はエビデンスとどう向き合ってきたか？
本論文は、経営学が、その理論構築や主張の根拠となる「エビデンス」を歴史的にどのように扱い、どのような議論を経て現在に至るのかを解説しています。
経営学は、現実の組織や経営現象を科学的に探求しようとします。 そのためには、主張を裏付ける客観的な「証拠（エビデンス）」が不可欠となります。
事例研究から「定量データ」重視の時代へ
初期には、特定企業の成功事例などを研究したケーススタディなどが、主なエビデンスとして用いられました。
しかし、個別の事例だけでは「その会社だけの話」になりがちで、他の組織にも当てはまるとは限りません。科学としての厳密性（リゴリズム＝「誰がやっても同じ結果が出るか」を問う姿勢）に欠けるという批判が高まりました。
そこで、より客観性と再現性を高めるため、統計的なデータ分析や実験といった定量的アプローチが重視されるようになりました。「うちの会社ではこうだった」という個別の経験則を超え、業界や組織規模が違っても共通して成り立つ普遍的な法則をデータで明らかにしようとする動きが活発化したのです。
定量的な研究は厳密性を高めましたが、一方で「現実の経営から乖離している」「実践的な有用性（レリバンス：現場で実際に役立つかどうか）が低い」といった課題も指摘されるようになりました。
