文脈への依存を乗り越える「EBMgt」とメタ分析

　そこで注目されたのが、エビデンス・ベースド・マネジメント（EBMgt）です。これは、経営上の意思決定において、科学的に裏づけられた最善のデータや研究知見を、現場の経験や自社の状況と組み合わせて活用することを目指すアプローチです。「勘と経験だけの経営」でも「データ一辺倒の経営」でもなく、両者を賢く統合しようという考え方といえます。

　経営現象は非常に複雑で、特定の状況（コンテクスト）に依存することが多いものです。ある研究で得られたエビデンスが、別の状況でもそのまま通用するとは限りません。論文では、エビデンスの普遍性と文脈依存性のバランスをどう取るか、また、研究で得られた知見を実務家が理解し、活用できるように「翻訳」することの難しさといった、現代的な課題にも触れています。

　そうした個別の状況への依存を乗り越えるために、EBMgtが特に重視するのがメタ分析です。メタ分析とは、特定のテーマに関する複数の独立した研究を統合し、「全体としてどの程度の効果があるか」を統計的に算出する手法です。個々の研究では結論がばらつきがちですが、メタ分析によってより信頼性の高い知見が得られるため、エビデンスの序列では最上位に位置づけられています。

　経営学におけるエビデンスの扱いは、単一の「正解」があるわけではなく、常に議論と発展の途上にあります。論文は、経営学研究者と実務家が、エビデンスの価値と限界を共に理解し、より良い経営実践に向けて対話を重ねていくことの重要性を示唆して締めくくられています。

　経営学におけるエビデンスは、万能薬ではありませんが、服部・新井両先生の論文が示すように、その成り立ちや特性、限界を理解した上で向き合えば、なぜこの施策を打つのか、なぜこの戦略を選ぶのか、その根拠の一つとしてエビデンスを位置づけ、自社の状況に合わせて応用することができます。経験や勘だけに頼る経営から脱却し、より客観的で効果的な意思決定を行うための強力な「思考の補助線」となり得るでしょう。

経営学者・中川功一氏が説く、理論を武器にする方法

日本企業はいまだ「証言ゲーム」の罠にいる

　「御社でうまくいった施策を、ぜひ教えてください」

　経営会議や新規事業の検討の場で、こうした言葉が飛び交う光景は珍しくありません。他社の成功事例を集め、それを自社に当てはめようとする姿勢は、一見合理的に見えます。しかし、この発想には大きな落とし穴があります。

　本論文が示す「証言ゲーム」の概念を借りれば、これは100年前の経営学が陥っていたのと同じ罠です。証言ゲームとは、「誰が言ったか」「どこがやったか」によって物事の正しさを判断するやり方です。テイラーやメイヨーらが権威ある立場を活かして理論を広めたように、現代の日本企業もまた「あのトヨタがやっている」「GAFAが導入した」という理由だけで施策を採用してしまいがちです。

　もちろん、他社事例にも価値はあります。問題は、それが「small-evidence（特定の文脈で起きた個別の事実）」にすぎないにもかかわらず、まるで普遍的な正解のように扱われてしまうことです。トヨタの生産方式が自社の営業組織に、そのまま通用するとは限りません。GAFAの人事制度が、日本の中堅メーカーに適合するとは言い切れないのです。