人的資本開示で陥りがちな誤解
田中：先日、ある企業で人的資本開示に携わっている方から相談をいただいたのですが、「うちはすでに女性管理職比率の目標数値を出しているし、離職率もペイギャップの数字も開示しています。なので、問題ないですよね？」というものでした。その時は、「それはあくまでも、女性活躍に関する従業員の状況に関する情報だけで、その先にあるアウトプットについては一切触れていないですよね」と申し上げたのですが、こうした相談の根底には、やはり「人的資本開示って何をすればよいのかわからない」という悩みがあるように思いました。
松井：何を開示すべきかが、どこにもハッキリと示されていないんですよね。ですから、それぞれの企業内で、経営戦略と人材戦略のつながりから考えていく必要があります。自社の事情や業界環境を踏まえて、何を開示するのが最も適しているのかを見極めなければなりません。
