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“当たる”新規事業の法則

新規事業の成否を握る経営層の「意思決定」──大企業で意思決定を高速化する“二つの方法”

後編

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経営層が現場を信じ切れるかどうかが新規事業成功を左右する

 新規事業の立ち上げ支援を行う中で、上手くいくパターンの一つに社長のトップダウンで意思決定可能な場合があります。スタートアップやベンチャー企業に多いケースで、中にはデータドリブンというよりも社長の勘や経験に頼る企業もあります。もちろん新規事業の成功確率を上げ、成長させ続けるためには、データやロジックをその会社ごとに積み上げていくことも大切です。しかしそれ以上に大切なのは、いかに新規事業を進める「GOサイン」を速く出せるかだと感じています。

 一方で大手企業の場合、決裁ルートが複層的であったり、社内調整が必要だったりすることも当然です。そのような体制でも意思決定のスピードを緩めない方法は二つあります。一つは経営層が現場責任者と同じ粒度で現場をすべて把握し、プロジェクトメンバー一丸となって意思決定と実行を回していく場合です。社内起業に近いかもしれません。もう一つの成功パターンは、経営層が良い投資家のような立ち位置をとる場合。つまり「金は出す。顔も出す。しかし余計な口は出さない」というパターンです。

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この記事の著者

三好 悠介(ミヨシ ユウスケ)

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

野仲 正樹(ノナカ マサキ)

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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