「そもそも通貨とは何か？」から考えるデジタル通貨
日本銀行も、こうした流れを踏まえて、主に上述の国際決済銀行のレポートの紹介を中心に論文を提示しているほか、総裁、副総裁も言及しており、中でも中曽副総裁は以下のように述べている。
日本銀行が現段階でデジタル通貨発行といったプランを持っている訳ではありませんが、日本銀行としては、情報技術革新やFinTech、分散型元帳などが金融インフラに及ぼす影響の把握に努めるとともに、日本銀行自身がこうした技術を業務に活用できるようになる可能性も排除せず、さまざまな調査分析に取り組んでいきたいと考えています[5]。（強調筆者）
このように、通貨当局の間でもデジタル通貨への注目が高まっているが、今後デジタル通貨は、広く生活を支える程度に普及していくのだろうか。国際決済銀行（BIS）のレポートは、デジタル通貨は特定の主体の「負債」ではなく、またそれ自体に内在する価値があるわけでもないと述べている。しかし、デジタル通貨が負債ではなく、内在的な価値もないということは通貨として成立する上で重要なことなのだろうか？本稿ではまず、マネーとは何かについて考察し、そこからデジタル通貨について考えてみたい。
